自主的な利用を促す運用を心掛け、会社に感謝や称賛のやり取りが増加。良い組織文化を醸成し、社員満足度(ES)向上に繋げていきたい

代表取締役社長 / 田嶋 誠治 様

社員満足度(ES)向上施策を検討する中、スマホで利用できることが決め手でTHANKS GIFTを導入

-THANKS GIFTの導入を検討された背景を教えてください。

京都・滋賀に拠点を構える自動車販売会社である当社は、全国のマツダ販売会社グループの中でも、トップクラスの営業生産性を誇っています。
業績面では極めて良好であり、お客様満足度（CS）も平均以上の評価を獲得していました。
しかし、経営者として着任した際、社員満足度（ES）の低さが課題としてあり、業績やCSは高水準であっても、従業員の働きがい・モチベーション・組織内コミュニケーションの質が伴っていないという実態がありました。

実は当社にも、過去にExcelやイントラネットを活用した感謝・称賛の仕組みがありましたが、「使いにくさ」や「運用の属人化」によりほとんど機能していませんでした。
その際に、西九州マツダの社長から、THANKS GIFTの紹介を受けて、検討を開始しました。

 

-THANKS GIFT導入の決め手を教えてください。

THANKS GIFTの設計思想や機能が、当社の目指す方向性と一致していたことから、まずはトライアルで導入しました。
他にも複数のツールを検討しましたが、工場スタッフにはPCを1人1台所有していない者も多く、Webベースの仕組みではカバーしきれないという課題があったため、スマートフォンで利用できないツールは検討から外しました。
THANKS GIFTのアプリであれば全社員に公平な参加機会を提供できるため、THANKS GIFTを導入することに決定しました。

 

利用開始時の参加率は約50%。店舗の取り組みや事例発信を強化し、徐々に利用者を増やしている

-THANKS GIFTを導入後の社内への浸透において、意識したことや苦労されたことがあれば教えてください。

2024年10月の全社員会議の場で、THANKS GIFT正式導入のアナウンスを行いました。
担当者よりTHANKS GIFTの導入目的を説明したのち、スクリーンにQRコードを表示し、その場でスマートフォンからの登録を促しました。
ただし、個人のスマホを利用するため、強制的な使用の推進は行いませんでした。

自主的な利用を促す形でスタートした結果、最初の参加率は約50%。
活用が進む社員とログインすらしていない社員とで二極化が生じていました。
この状況を受けて、各店舗の取り組みや事例を紹介するニュース機能を活用し、情報発信を開始しました。
社員が「自分ごと」として捉えられるよう、店舗単位での成果や工夫を積極的に取り上げることで、徐々にTHANKS GIFT利用者が増加しています。

 

日々のサンクスカードの活用によって、「褒め合う文化」「相手を思いやる風土」が社内に醸成できつつある

-THANKS GIFT導入後の効果やメリットなどがあれば教えてください。

まだ定量的な成果については測定できておりませんが、THANKS GIFTで感謝や称賛を伝え合うことによって、「褒め合う文化」「相手を思いやる風土」が醸成されつつあります。
THANKS GIFTを利用すること自体は目的ではなく、称賛・感謝を伝え合う文化を醸成するための「手段」として位置付けています。
従業員が利用したくなるような運用を心がけることで、徐々に利用者が増加し、社内にもより良い文化や風土を浸透させられるよう、今後も運用を続けていきます。

 

感謝や称賛を伝える文化を醸成し、業績・CS・ESをさらに向上させていきたい

-今後、THANKS GIFTを活用して実現したいことなどがあれば教えてください。

弊社が目指しているのは、「ありがとうを送る」こと自体ではなく、それを通じて「相手を尊重し合う文化を育てること」です。
すべての社員が自然と感謝や称賛を伝え合う空気が醸成されれば、チームワークも生まれ、ひいては業績やCSにもポジティブな影響をもたらすと考えています。
今後も様々な取り組みや改善を行い、利用者の拡大に努め、より良い組織文化の構築を目指していきます。

 

-インタビューは以上です。ご対応いただきありがとうございました。さらにプロダクトの価値を感じていただけるよう、今後もサポートさせていただきます。