「自主・自立・自由」を重んじ、THANKS GIFTを通じて、社員1人1人が良い社風作りに取り組むことで、CS・ES向上に繋がっている

代表 金尾 泰明 様 / 総務 廣冨 杏菜 様

THANKS GIFTであれば、アナログで運用していたES向上の取り組みや文化を、デジタル化して運用できると感じ、導入を決定

-THANKS GIFTの導入を検討された背景を教えてください。

金尾様：CSやESを向上させる施策について検討していた際、飲み会にて札幌の会社の経営者の方から「社員が褒め合って、お互いを承認し合い、ポイント交換できる仕組み」を活用しているという話を聞きました。
酔っ払っていたので、詳細については忘れてしまったのですが、妙に心に引っかかったため、翌日、総務の廣冨さんにそのようなサービスについて調査を依頼しました。

廣冨様：Webで様々な情報を収集する中、既に社内にて活用していたLINE WORKSと連携できるサンクスカードツールのTHANKS GIFTを発見し、このサービスが良いのではないかと社長に共有したことが、THANKS GIFTを検討を開始した背景です。

 

– 様々な施策を検討される中で、THANKS GIFT導入の決め手を教えてください。

金尾様：元々、CS・ES活動は、紙とアナログで運用していました。
社内申請は、デジタルに移行していたものの、感謝のやり取りは変わらず手渡しのQUOカードで運用していたことに違和感を感じ、デジタルに移行する必要性を感じていました。
THANKS GIFTであれば、社員同士がリアルタイムで感謝を送り合い、その結果がポイントとなって還元されます。
これまでのアナログでの感謝をする文化をデジタルで実現できるのではないかと感じ、THANKS GIFTの導入を決定しました。

 

若手主導で導入と社内共有を推進。代表は社長メッセージを活用して、社内での活性化や定着を支援

-THANKS GIFTを導入後の社内への浸透において、苦労されたことがあれば教えてください。

金尾様：おじさんが口を出すと面白くなくなると考え、THANKS GIFTの導入から、社内への説明会の準備、社内展開まで、全て廣冨に任せました。
その後、私の方で社内掲示板を通して、『なぜ導入したのか』『何を期待してるのか』などを始めとした、社長メッセージを発信し、後方支援の形で社内での活性化を後押ししました。

廣冨様：年に1回社員が集まる会で、やり取りによって貯まった社内ポイントは、各々の好きな景品に変えられるという、従業員のメリットを説明した後に、THANKS GIFTの具体的な機能や使い方を紹介しました。
そのメリットを理解してもらえたからこそ、これまで実施してきたCS・ES向上の活動の延長線上で、THANKS GIFTを使ってもらうことができたのではないかと思います。

感謝は反射するように伝えるべき。1人1人の取り組みが文化となり、それがCS・ES向上に繋がっていく

-THANKS GIFTの運用を続ける中で、大事にしている考えがあれば、教えてください。

金尾様：感謝を伝えることは、挨拶をするのと同様に反射的にやるものだと考えています。
そのため、THANKS GIFTでサンクスカードを送るのも、せいぜい1,2分の手間なので、感謝すべきことがあれば、すぐに送るべきです。
社風に「風」という言葉が入っているように、自然の風と同様、コントロールできるものではありません。
ただ反射的に感謝を伝えていることが会社の文化となれば、変な風は起きにくく、良い会社作りに繋がると考え、THANKS GIFTも運用を続けています。

 

-THANKS GIFT導入後の効果やメリットがあれば教えてください。

金尾様：会社を成長させる上で、事業と組織は両輪であり、組織作りでは、ワイワイとしつつも自立的な社風作りと福利厚生の充実に力を入れています。
THANKS GIFTも福利厚生における重要なピースの1つで、採用活動においても求職者に紹介するなどといった活用も行っています。

 

感謝を伝えることの大事さ、THANKS GIFT活用の価値を伝え続け、社員1人1人が良い社風作りに取り組む会社を作っていきたい

-今後、THANKS GIFTを活用して実現されたいことなどがあれば教えてください。

金尾様：弊社は、監督やコーチが選手に細かくサインを出す野球型の組織ではなく、監督はゲームプランや戦略は考えるけれども、試合中は選手が考えて動くサッカー型の組織です。
社員には、自主・自立・自由を大事にする方針を伝えており、THANKS GIFTの価値を理解してくれた社員がTHANKS GIFTを活用してくれています。
今後も、感謝を伝えることの大事さや、THANKS GIFTを活用することの価値を発信し続け、さらに多くの社員に活用してもらうとともに、良い社風作りを1人1人が意識して取り組む会社を作っていきたいです。