離職防止の取り組みに絶対に欠かせない「1つの情報」と課題別の対策例を紹介

労働力人口の減少などによって今後ますます有効求人倍率が高騰し、採用が難しくなっていくことが予想されます。

また、企業においても長年勤めていた社員が離職してしまった、若手の優秀な人材が離職してしまったというのは多くの企業で経験があることと思います。

上記のような離職の問題が今後さらに企業経営においても重要なテーマとされることが予想されており、既に様々な企業で離職防止や従業員の活躍を目的とした制度の導入や取り組みが行われています。

今回は、離職防止の取り組みに欠かせないものや課題別の離職防止の施策例などを紹介します。

離職防止とは？

離職防止とは、企業側が支援や対策を行なっておけば防げたであろう離職を起こさないための活動のことを指します。

離職には、給与や労働時間・職場環境などの企業努力で解決できる離職と従業員が自身の夢を叶えるなどの企業努力で解決できない離職があります。

離職防止では、主に前者の企業努力で解決できるであろう離職に対して、対策を行うことが一般的です。

離職防止に取り組む必要がある理由

離職防止の活動に取り組むべき理由は3つあります。

1.離職に伴う企業の損失コストは非常に大きいため

従業員が離職することによって、人員補充を行うために求人媒体に掲載したり紹介をしてもらうことによって多額の費用が発生するだけでなく、面接にかかる工数も非常に大きいため、1人の離職によって企業の損失コストは300~500万円ほどと言われております。

また採用活動だけでなく、入社してからの育成活動や一時的に人が足りなくなることによって他のメンバーに業務のしわ寄せが発生するなどのデメリットもあります。

2.自社が欲しい人材はすぐに採用することは非常に難しいため

自社が欲しい人材のスキル要件だけでなく組織とのカルチャーマッチの両方がマッチする人材は少ないため、採用にも時間がかかります。

既に両方を兼ね備えている人材がいるのであればその方に長く働いてもらえるように支援することの方が組織に対する愛着を高く持ってもらえ、スキルも向上してもらえるので結果的に会社としてもメリットが大きい可能性が高いです。

3.組織の良い文化づくりを行うため

離職者が頻繁に発生する組織では、なかなか自社で大事にしたい価値観や行動などが浸透しにくく、いつも引き継ぎや教育などで慌ただしく目の前のことでいっぱいになってしまいます。

組織の良い文化づくりを行うためには、各自の役割に集中できる環境を整えることが不可欠ですので、良い文化づくりを行うためにはまずは離職の問題を解決することが求められます。

主な離職の原因・要因とは？

リブセンスが約700名に調査した離職理由に関するデータ「男女でこうも違う？年代別離職理由から見る男女の違い – 転職会議レポート」によると、男女共に「労働時間」「待遇への不満」「人間関係」などが離職の理由として多いことが分かっています。

各企業によって傾向は大きく異なり、個々人単位で見ると理由は様々ですので、自社の従業員の離職理由は自社で調査を行なって調べる必要があります。

離職防止の活動を行うために必要な情報

離職防止の活動を行うために必要な情報は、「従業員の変化」に関するデータです。

組織サーベイなどを定期的に実施しており、個人が特定できるタイプのものは、従業員の個人レベルで回答の推移を閲覧できます。

前回に比べてスコアが急激に下がっている場合は、その方が悩みや問題を抱えている可能性が高いですので、組織サーベイの結果を元にフォローを行なったり、課題の要因を解消することが必要です。

従業員は、組織に対して不満を持ち、それがきっかけで離職を考えます。（離職意図）

そこから転職など具体的な行動を行いますので、従業員の行動の変化が分かったとしても本人の気持ちは既に変わってしまっているので、離職の引き留めは難しいです。

そのため、従業員が離職を考えるきっかけの組織に対する不満を検知できるようにすることが離職防止の活動を行う上で不可欠です。

具体的な離職防止の活動例

具体的な離職防止の活動例を紹介します。

離職防止の取り組みは、上述の通り、従業員のアラートを検知してその人をフォローするとともに、組織全体の課題を解決していくことで離職リスクを減らすことに繋がります。

課題別の離職防止の活動としては、以下のようなものがあります。

• 労働時間：リモートワークの許可、時短勤務の許可、時間単位有給取得の許可
• 人間関係：ジョブローテーションの実施、上司からのフォロー、チームビルディング活動の実施
• 待遇：評価制度の評価対象や内容の開示、インセンティブ制度の導入、ピアボーナスの導入

あくまでも一例ですが、上記のような施策が考えられます。

施策の選定にあたっては、まずは課題把握を行う必要がありますので、組織サーベイなどを活用して組織の課題と原因を把握した上で効果のありそうな施策を実行しましょう。

従業員が働きやすい組織を作ろう

今回は、離職防止の取り組みの重要性や離職防止の活動例などを紹介しました。

従業員が日々の仕事に集中して活躍してもらうためにも、離職防止の取り組みは非常に重要です。

離職防止の取り組みは単に離職率を減少させるだけでなく、従業員の働きやすさ向上にも繋がりますので、離職防止が目的ではなく従業員の定着・活躍が目的という意識で取り組みましょう。

Take Actionでは、従業員相互に感謝や賞賛のメッセージを送り合える社内SNS「THANKS GIFT」を提供しております。「THANKS GIFT」を活用して良い企業文化づくりを行い、従業員が活躍できる組織を作りませんか？