従業員体験を向上させるポイントと企業事例を紹介

企業を成長させるために必要なものは数多くありますがその中で注目度が増している考え方の一つが「従業員体験」です。
意味を知らなければ、この言葉だけでは具体的にイメージしづらいでしょう。
しかし、企業の成長や業績アップには欠かせない概念でもあります。
今回は、従業員体験の概要や向上させるポイント、企業事例などについて紹介します。

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従業員体験とは？

従業員が企業や職場で働くことで得られる体験が「従業員体験」です。
従業員は研修や実務などを通じ、多くの体験をします。
スキルアップやそこから得られる成果はもちろん、福利厚生なども重要な従業員体験です。
英語では「Employee Experience」と表現され、略して「EX」の表記もしばしば用いられます。

従業員体験が注目されている理由

顧客体験とともに、企業は自社で働く従業員に対してもよい体験を与える必要性が注目され始めています。
なぜ企業が従業員の体験を向上させる必要があるのでしょうか。
その背景をみていきましょう。

高まる雇用の流動性

新卒で入社した企業で定年退職まで勤め上げる人は減りつつあります。
終身雇用の崩壊が叫ばれており、今後もその傾向は加速するでしょう。
転職も当たり前の時代となり、雇用の流動性はさらに高まっています。
一方で企業の多くは、従業員に対して長く留まりその能力を自社のために発揮してもらいたいと考えるでしょう。
従業員の判断は企業の思いの強弱よりも質の高い従業員体験の有無によって決まることが少なくありません。
それが、雇用の流動性が高まる時代において従業員体験が重要であるという認識が広まりつつある理由です。

人材不足による労働人口の減少

そもそも人口減少に歯止めがかからず、労働人口の不足も加速しています。
企業にとっては従業員の流出を避けるだけではなく、新たな人材の確保も重要な課題です。
従業員体験を高めている企業には、労働力を確保する狙いもあります。
特に年齢が下がるにつれてフレキシブルな働き方や良好な労働環境を求める傾向がみられます。
従業員体験の良し悪しを応募の動機とする人がさらに増えることも予想されるでしょう。
企業もその傾向を無視することはできません。

拡散される企業情報

SNSなどの普及により、企業情報がより広がりやすくなったことも関係しています。
ブラック企業などの内部告発も珍しい事例ではなくなりました。
逆に、労働環境のよい企業の噂や情報も広がりやすくなっています。
従業員体験は新たな労働力の確保とともに、企業のイメージアップにも欠かせません。
業績アップにつながる可能性が高いことも、従業員体験の注目度が増している理由です。

従業員体験の向上がもたらすメリット

従業員体験の向上を目指す企業の増加は、これがもたらすメリットの大きさを示しています。
具体的にどのようなメリットがあるのかを考えてみましょう。

従業員の定着の強化

従業員体験が注目されている理由として、労働力の確保があると説明しました。
これは従業員の定着の強化を意味します。
重要な点は、他の企業への転職を断念するなどではなく、従業員が積極的に企業に残ることを選択する点です。
企業に残ることを望む従業員が増えることで、新たな採用や教育などにかかるコストの削減効果も得られます。

モチベーションやエンゲージメントの向上

働くことで質のよい体験が得られれば、従業員に企業への貢献意識が芽生えやすくなるでしょう。
仕事に対するモチベーションや企業に対するエンゲージメントの向上ももたらします。
勤務態度の改善やコミュニケーション活性化の効果も得られるでしょう。

生産性向上やイノベーションの促進

良質な従業員体験は、精神的な安定性と安心できる人間関係の構築に不可欠です。
従業員体験の向上はいわゆる心理的安全性を高め、生産性の向上やイノベーションを促進。
個々の従業員が十分な能力を発揮し、業務の効率化ももたらします。
組織も活性化され、新たな商品開発や価値観の創造にもつながるでしょう。

従業員体験を向上させるポイント

従業員体験を向上させるには、いくつかのポイントを押さえる必要があります。
企業が最低限意識すべきポイントを紹介します。

エンプロイージャーニーマップを設計する

入社から退職までを複数のフェーズに分類したものが「エンプロイージャーニーマップ」です。
各フェーズで従業員が何を経験し、そこで何を望むのかを時系列でまとめます。
各フェーズではモチベーションや心情の変化も意識し、従業員体験向上に必要な施策をフェーズごとに考案しましょう。
従業員体験は従業員の立場や役職、年齢などに合わせて考えることが重要です。
オフィスを綺麗にしたり飲食の施設を充実させたりなども重要ですが、そのような単純な施策だけでは物足りないと理解しましょう。
立場や役職が異なれば、企業に求めることも異なります。
すべての従業員の要望に合わせることは不可能ですが、可能な限り細分化しながら施策を練らなければいけません。

従業員への理解を深める

エンプロイージャーニーマップから従業員体験向上の施策を練るには、従業員への理解を深めることが不可欠です。
そのためには、密なコミュニケーションが欠かせません。
定期的にミーティングを繰り返し、従業員が求めることを経営者や人事担当者は把握する必要があります。
思い込みのみでの改善は避けましょう。
経営者や人事担当者も新入社員時代や上司や先輩しかいない状況を体験しています。
しかし、そのときとは時代が変わっていることを認識しなければいけません。
従業員の価値観そのものも変化しているため、コミュニケーションを密にとりながら情報や要望を吸い上げる必要があります。

施策の評価・考案・実践を繰り返す

最初から完璧な施策は作り出せないでしょう。
従業員体験を向上させるには、ある程度の期間も必要です。
施策を練り実践したら、必ず評価を行います。
問題点や課題を浮き彫りにし、それらを改善しながら次の施策を練り実践しましょう。
この工程を繰り返すことで、徐々に従業員にとってよい体験が得られる環境が整います。
この過程でもコミュニケーションは欠かせません。
評価は人事担当者のみではなく、従業員とともに行うこともポイントです。

従業員体験の向上に取り組む企業事例

企業は具体的にどのような施策で従業員体験を向上させているのでしょうか。
具体的な事例をみていきましょう。

ヒルトンホテル

宿泊客に対するホスピタリティに定評のあるヒルトンホテルは、従業員に対するホスピタリティの向上も目指しています。
従業員のロッカールームを拡大し快適さを追求するとともに、従業員のみが利用できるカフェテリアを設置。
従業員控え室のインテリアも工夫するなど、従業員体験のさらなる向上を目指しています。
働きがいのある企業ランキングでも上位のヒルトンホテル。
従業員体験向上のための施策の効果といえるでしょう。

スターバックス

コーヒーチェーンであるスターバックスは、従業員に充実した学びの機会を提供することで従業員体験の向上を目指しています。
大学の学費が支給され、オンライン授業の受講なども可能です。
こうした環境で積極的に学びの場を得た従業員は、そこで得た知識や経験をスターバックスで働くことで還元します。
また、このような従業員体験を求める学習意欲の強い人たちの確保にも成功。
優秀な人材の確保にもつながっています。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、従業員体験の概要や向上させるポイント、企業事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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