人事データを集計・分析し、組織作りに活用した企業事例を紹介

CRMを使って顧客データの管理や分析をしたり、SFAを使って営業活動を効率化したりする例が増えています。
しかし、企業が活用できるデータは顧客データだけではありません。
人事データを活用し、内側から組織の力を高める方法もあります。
今回は、人事データの活用方法や具体的な成功事例などについて紹介します。

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人事データの基本と社内コミュニケーションを改善する意義

人事に関するデータとして最も一般的な項目には、従業員の個人情報や給与、勤怠などがあります。
しかし、人事データに該当するものはそれだけではなく、研修の受講状況やストレスチェック、評価など、従業員に関する情報はすべて人事データになり得ると言っても過言ではありません。
とはいえ、給与などならともかく、人事データのすべてをデータ化し、さらに活用できている企業はそう多くないでしょう。
人事データを活用することで、一歩進んだアプローチを取り入れられます。
人事データとして特に重要性を秘めている項目の1つが、社内のコミュニケーションです。
コミュニケーションの重要性は、どのような関係においても変わりません。
人事データの1つとして社内コミュニケーションについての分析ができていれば、その改善もしやすくなります。
円滑な社内コミュニケーションが取れる組織を作り、会社として集団で働いている利点をさらに伸ばすことが最終的な目的です。

人事データの価値が高まった背景

情報化が進む現代では、トレンドの変化の速さと世界を相手にする競争に対応するため、企業活動にも確実な即効性が求められています。
経営資源のヒト・モノ・カネの並びにアイディアやブランドなどの無形資産である情報が加わり、それを生み出すヒトの比重も高まりました。
IT技術を通して社会や生活をより良いものにしようとするDX（デジタルトランスフォーメーション）の重要性も高まっています。
DXを通して価値の高いヒトのデータを効率良く活用することは、現代の企業活動における工夫の中でも最善の一手と言えます。

人事などの管理部門は、外部から仕事を取ってきて収益を上げるフロントオフィスに対して、守りとしての側面が強い部門でした。
しかし、現代では採用や教育体制を通して企業の戦略を実現する、戦略人事という考え方が出てきました。
人事データを活用すれば、人事部も戦略的な経営に組み込めるので、より大胆な経営方法を考えられます。

人事データを基にした社内コミュニケーション改善によるメリット

社内コミュニケーションが円滑な企業は、情報共有が活発です。
情報共有が活発だと、以下のような生産性の向上に寄与するメリットが数多く生まれます。

まず1つは、風通しの良い企業風土です。
同じ部署のメンバーに限らず、さまざまな人と話しやすい雰囲気があれば、他部署への理解が進んだり新しいアイディアが生まれたりします。
こうして会社に一体感が生まれ、部署間での連携がスムーズになれば、提供するサービスの質も向上するでしょう。
社内コミュニケーションの改善が、最終的な顧客満足度や企業収益の向上への第一歩となります。

意思疎通のハードルが下がればコミュニケーションによるストレスも感じにくくなるため、人間関係を理由とする離職も少なくなります。
現代では働き方が多様化し、会社に所属しないで働く人も増えてきました。
しかし、このように複数人が集まっていることによる生産性向上の要因が多くあれば、会社として集団で働く選択肢を取る大きなメリットとなります。

人事データの活用で会社はどう変わるか

このようなメリットを得るために人事データを活用する過程で、組織の在り方やモチベーション、生産性には具体的にどのような変化が見られるのでしょうか。

人事データを分析して優秀なメンバーの共通点を掴めば、採用したい候補者の能力像などを可視化できます。
評価基準が明確になる点と合わせて適切な人材配置がしやすくなるため、満足度や生産性の向上が期待できます。
最も重要な変化は、社内制度や評価基準において機能している項目とそうでない項目の判断がしやすくなることです。
そのフィードバックも客観的に、簡単に行えるようになるため、これ自体が積極的に組織を改善しようとする従業員の増加という新たな変化をもたらします。
自分のこととして高く関与しようとする従業員はモチベーションや会社に対する信頼が高い傾向にあります。
プロセスの改善のみならず、従業員のモチベーションアップも期待できる好循環を取り入れない手はありません。

人事データを活用している企業の取り組み事例

LPガスなどのエネルギー提供を通じたソリューションを展開する三ッ輪ホールディングスは、若手社員の早期活躍を目的に人事データ活用を始めました。
創業80年を超え、将来的に社内の中心人物が入れ替わることを第一の懸念事項としたためです。
社内SNSを通してデータを収集したところ、社員の6割が高ストレスであることが判明しました。
このデータをもとにアンケートによって方向性を確認しながらメンタルケアの施策を継続して実施したことで、離職者を想定の半分に抑えられました。

社内コミュニケーションの改善方法と取り除くべき障壁

以下の3つの問題があるままだと、人事データを活用しようとしてもうまくいかない可能性があります。

まず1つは、データ活用の目的が明確でないことです。
適切な推進体制が組めないため、多くはデータ活用という手段自体が目的となり、本質となる課題が解決できないまま終わってしまいます。

2つ目の問題であるデータ活用ができる人材が不足している場合は言わずもがなでしょう。

意外と多い3つ目は、人事データ活用を前提としたデータの保有ができていないことです。
せっかくデータがあっても、うまく抽出できなかったりデータの意味がわからなかったりする場合に該当します。
以上の問題点を踏まえると、新たなデータ分析ツールを導入する場合、データの内容やその使い方が誰にでもわかりやすいことが判断基準となります。

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従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、人事データの活用方法や具体的な成功事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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