ハイブリッドワークとは？メリット・デメリット、導入事例を紹介

多様なワークスタイルが普及しつつある現代で、特に注目を集める「ハイブリッドワーク」という働き方をご存知でしょうか。
従業員にも企業にもメリットが多い新たなスタイルであり、導入を決める企業も増えつつあります。
今回は、ハイブリッドワークの概要やメリット・デメリット、導入事例などについて紹介します。

ハイブリッドワークとは？

ハイブリッドワークはその名が示す通り、テレワークとオフィスワークそれぞれの特徴を組み合わせた新しいスタイルの働き方を意味しています。
テレワークは自宅やコワーキングスペース、サテライトオフィスなどで働くことで、オフィスワークは職場に出勤して働く従来の働き方のことです。

本来はオフィスワークが基本であり、テレワークを導入する企業は決して多いとはいえませんでした。
ところが、2020年から猛威を振るい始めた新型コロナウイルスによって外出自粛が求められるようになり、状況は一変します。
企業は業務遂行のためにテレワーク導入の必要性に駆られましたが、急遽始まったテレワークですべての業務を遂行するのは簡単ではありません。
中にはやむを得ない事情によりオフィスでしか作業できない業務もありますし、同僚や上司、取引先と対面しなければ効率的に進められない業務もあるでしょう。
働き方を完全にテレワークのみにすると企業運営がうまくいかず、生産性が低下するリスクもあったのです。
そこで考え出されたのが、必要に応じてテレワークとオフィスワークを使い分ける「ハイブリッドワーク」という働き方でした。
「普段はテレワークで会議のある日だけオフィスワークにする」「1週間のうち2日はオフィスワークで3日はテレワークにする」など、必要に応じて2つの働き方を使い分けます。

ハイブリッドワークを導入することで、オフィスワークが基本だった従来の働き方と比べ、従業員や状況に合わせて柔軟に働けるようになります。
新型コロナでテレワークが必要になっても、やむを得ない場合だけオフィスワークに切り替えて急場をしのぐことも可能です。
従業員の都合や企業の方針などによって働く場所を臨機応変に選択できるようにすれば、2つの働き方のメリットを享受しつつ、デメリットをうまくカバーできるでしょう。
ハイブリッドワークですべての課題を解決できるとは限りませんが、従来とは異なる効果を得られるのも確かです。
新型コロナの収束後もテレワーク継続を予定している企業も少なくありませんし、働き方改革の推進もあって将来的にハイブリッドワークはさらに普及すると考えられています。

ハイブリッドワークを導入することのメリット

ハイブリッドワークを導入すると、従業員は毎日オフィスまで出社しなくても良くなります。
通勤時間を節約できる分早く業務をこなしてプライベートに回せる時間が増えますし、通勤ラッシュに巻き込まれる頻度も減るためストレスも軽減するでしょう。
柔軟な働き方が可能になることで介護や育児、配偶者の転勤などで従来は離職を余儀なくされていた従業員も働き続けられる可能性があり、キャリアが途切れる心配がありません。

このようにハイブリッドワークは従業員へのメリットが目立ちますが、実は企業側にもさまざまなメリットをもたらしてくれます。
たとえば、従業員の主体性が育つという点。
企業によってはテレワークとオフィスワークどちらを選ぶか従業員が自由に決められる場合もあり、従業員が自分でどのように働くか計画的に考えて進めることになります。
自宅では集中できないという人はオフィスワークを選ぶというように、効率良く働ける環境を自分で考え、主体的に取り組める従業員が増えれば企業の生産性や競争力の向上につながるでしょう。
自分に合う環境で働けることで従業員満足度が向上したり、遠方からでも働けたりすることで、離職率の低下も期待できます。
近年は給与よりもワークライフバランスを重視する求職者が増えているため、ハイブリッドワークを導入し他社との差別化を計れば、採用面で優秀な人材を確保しやすくなるでしょう。

また、テレワークで働く従業員が増えると、その分オフィスのスペースが不要になります。
小規模なオフィスに引っ越して賃料を節約したり、空いたスペースをほかの用途に使ったりすることも可能です。
コスト削減に役立てるもよし、オフィスを快適な空間にしてオフィスワークを選ぶ従業員の満足度・生産性向上を図るもよしと、活用の幅も広がるでしょう。

ハイブリッドワークを導入することのデメリット

ハイブリッドワークを導入する大きなデメリットは、テレワークで働く従業員の姿や業務の進捗具合が把握しにくくなる点です。
必要なときにサッと連絡をとれない可能性もあり、急遽相談したい業務やトラブルが生じた場合は慌てることになりかねません。
また、周囲の目がないため勤務時間中にしっかり働いているのかわからず、勤怠管理も難しいです。
自宅で働いている場合、仕事とプライベートをうまく切り替えにくく、勤務時間が終了した後もズルズルと働いてしまうこともあるでしょう。
従業員同士のコミュニケーションも気軽にとりにくいため、一体感や信頼関係を築きにくくなる恐れもあります。
デバイスと連動した勤怠管理ツールを導入したり、社内SNSを活用したりして業務の進捗や勤怠管理を正確に把握できるような工夫が必要です。

また、テレワークとオフィスワークの従業員間で人事評価に不公平感が生じる可能性がある点もデメリットのひとつです。
業務の中で急なトラブル対応などが必要になった場合、迅速に解決するにはどうしてもオフィスワークで働く従業員に頼らざるを得ません。
同じ日にこなす業務量も、やはりオフィスにいる従業員のほうが多くなるでしょう。
このため、テレワークで働く従業員と同じ評価であれば、オフィスワークで働く従業員は不公平感を抱きやすくなります。
逆にオフィスワークで働く従業員の評価が高くなれば、テレワークを選択する従業員が減り、2種類の働き方を導入する意味がなくなってしまう可能性もあります。

ハイブリッドワークの導入事例

株式会社パソナグループ

人材派遣事業などを取り扱う「株式会社パソナグループ」は、地方創生事業の一環として本社機能の一部を兵庫県の淡路島に移転しました。
同時に島内に4カ所のフリーアドレスオフィスを設置し、自宅を含めて従業員が好きな場所で働けるようにしました。
これにより、首都圏と地方、複数のオフィス間でテレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドワークが可能になりました。
豊かな島の自然に囲まれながら自分に合う働き方ができるようになり、従業員満足度も向上しているようです。

MiddleField株式会社

また、中古車やその部品の購入などをサポートするオンラインプラットフォームを手掛ける「MiddleField株式会社」は、一旦すべての従業員がテレワーク勤務となった後、そのメリットや課題を洗い出した上でハイブリッドワークを導入しました。
テレワークによる業務の進捗管理の難しさやコミュニケーションの減少によるアイデアの生まれにくさなどを解決するべく、「毎月1週目と4週目はチーム単位で1日はオフィスワークをする」「毎月1週目の金曜日は全員出社する」「2・3週目は自由出社」などのルールを明確化しました。
これにより、最低限の情報共有や戦略策定、コミュニケーションなどが可能になり、ハイブリッドワークのメリットを享受しやすい環境を整えています。

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従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、ハイブリッドワークの概要やメリット・デメリット、導入事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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