イノベーションを生み出す組織の特徴と企業事例について紹介

労度力人口が減り、進化のスピードが速くなっている現代では、これまでのやり方が通用しなくなっています。
そのため、今ある枠組みから抜け出し、新しい価値を生み出すイノベーションを生み出すことが求められています。
しかし、イノベーションはいつの間にか勝手に生まれるものではありません。
今回は、イノベーションを生み出す組織の特徴や実際の企業事例について紹介します。

イノベーションとは？

イノベーションとは、新たな技術や考え方を取り入れて新しい価値を生み出し、それらが広く使われるようにする過程を指します。
オーストラリアの経済学者シュンペーターは、「新しい生産物の創出」「新しい生産方法の導入」「新しい販売先・消費者の開拓」「新しい供給源の獲得」「新しい組織の実現」の5つをイノベーションの種類として挙げています。
つまり、新しいアイディアを出すだけでなく、組織内で受け入れられなければなりません。

イノベーションの種類

クレイトン・クリステンセンはイノベーションを2種類に分類しています。

「破壊的イノベーション」は、これまで常識とされてきたルールを壊し、業界の構造に革新を起こすスタイルです。
すでに市場の多くを占めている大企業に対抗するべく、低コストで似たような製品やサービスを提案します。
もしくは、これまでにない価値を生み出し、新たな市場を展開する方法も該当します。

「持続的イノベーション」は、大手企業に多いスタイルです。
既存の製品やサービスを、顧客のニーズに合ったものに高めることを目的として行われます。
しかし、取り組む企業が増えたことで消費者目線では新鮮さが失われ、影響を与えにくくなっています。
そのため、ビジネスモデルとして多くの企業に採用されている取り組みです。

イノベーションを生み出す組織の特徴

イノベーションを生み出す組織には、いくつかの共通する特徴があります。
まず挙げられるのが、人材に多様性があることです。
同じタイプや思考の人材ばかりが集まると、意見がまとまりやすい一方で、新しいアイディアや視点が生まれにくくなります。
経歴や能力、思考がバラバラの人材が組織にいれば、新しい視点で物事を考えられるようになり、イノベーションの創出に繋がります。
また、そうして生まれた新たな視点や考え方に対し、受け入れる寛容性があることも特徴のひとつです。

イノベーションの創出には、必ずといっていいほど失敗が発生します。
新しいことにチャレンジすれば、何か上手くいかないことが起こるものです。
そのため、失敗しても責めるのではなく、よりよい方法を考え出そうという風潮がイノベーションに繋がります。
ただし、失敗によっては既存事業に大きな影響を与える心配があります。
そのため、どのようなリスクが起こりうるのかを理解し、その際にはどのような対応をとるべきかを特に経営陣や管理職がもっておき、いざというときにフォローできる体制づくりが整っていることも重要です。

さらに、社内外でのコミュニケーションがしっかりとれていることも、特徴といえます。
顧客と自由に対話したり、テストマーケティングをしたりできる環境が整っていることは、イノベーションの創出にかかせません。
社内では、上下関係を気にせず発言しやすい空気の組織がイノベーション創出において重要です。
どんな意見を言っても受け止めてもらえる、今後の人間関係に影響しないという安心感のもと、意見交換ができる環境です。
このようなコミュニケーションのとれる職場にすることで、従業員が仕事に打ち込めるようになり、生産性の向上も期待できます。
さらに、仕事に対する心理的なストレスも軽くなり、快適に働けるようになるでしょう。
その結果、自由な発想でアイディアを出し合えます。

最後に、企業のビジョンやミッションが明確に提示されており、従業員全体に浸透していることが挙げられます。
組織全体としてビジョンやミッションを見据えておけば、新たなアイディアや施策が長期的な視点で打ち出せるからです。
反対にはっきりしていないと、目の前の成果にばかり着目し、イノベーションを創出しづらい環境になります。

イノベーションを起こした企業の成功事例

実際にイノベーションの創出に成功した企業の事例について紹介します。

1.富士フイルム

富士フイルムは、写真フィルムのジャンルで大きく市場を占めていました。
しかし、写真がデジタル化したことに伴い、写真フィルムの市場規模が約90%も減少してしまいます。
そこで、富士フイルムは化粧品や医療機器分野にシフトチェンジしました。
実は、市場規模が減少する前の早い段階から、将来的に写真フィルム市場はなくなると予想し、デジタルカメラの原点となる製品の開発をしています。
写真フィルムは、高い技術力が求められる市場ということもあり、世界には4社しかありませんでした。
その高い技術力が自社の強みだと判断し、こだわりを捨てて異分野の技術と融合することを目指したのです。
その結果、売り上げ規模を伸ばしながら成長し続けています。

2.セブンイレブン

セブンイレブンは、もともとアメリカで成功したビジネスです。
日本にそのビジネスモデルが持ち込まれた1974年頃、コンビニエンスストアという概念がまだ存在しない時代でした。
むしろ、大規模なスーパーが主流だったため、当時の日本にとって小規模の小売りチェーン店は画期的な形態でした。
経済成長に伴う働き方やライフスタイルの多様化をいち早く捉え、創業2年目には24時間営業を開始します。
さらに、当時は大ロットで配送するのが一般的でしたが、セブンイレブンによって小口配送も可能となりました。
物流業界にまでイノベーションを起こした事例といえます。

3.株式会社ZOZO

ZOZOTOWNで開発されたZOZO SUITというサイズを測るためのウェア開発は、イノベーションの成功事例といえます。
ZOZOTOWNは、ネット通販のサイトです。
これまでネット通販だと、自分の体型に合うサイズかどうかがはっきりしないという課題がありました。
同じMサイズでも、ブランドやメーカーによって微妙な違いがあるためです。
ZOZO SUITを着用してスマホをかざせば、体型データを読み込んで自分の体にフィットする服を簡単に確実に探せます。
顧客データの収集にもつながるため、新たなイノベーションの可能性にもつながりました。

おすすめのエンゲージメント向上ツール「THANKS GIFT」

THANKS GIFT（サンクスギフト）は、感謝を贈り合うことで社内コミュニケーションを活性化させ、社内文化を醸成でき組織や社内の生産性向上、エンゲージメント向上に寄与するツールです。
大手IT製品レビューサイトでは、プロダクトの機能の豊富さや使いやすさ、サポートの充実度などで評価いただき、複数のカテゴリにおいて満足度No.1を獲得しています。

THANKS GIFTの資料ダウンロードページはこちらをクリックください

THANKS GIFT（サンクスギフト）は、感謝や称賛を伝え合うサンクスカードをはじめ、経営者の思いや従業員のコミュニケーションを活性化させるWeb社内報、組織の課題を把握するための組織サーベイなど、組織づくりを行う上で必要な機能を搭載したプロダクトです。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、イノベーションを生み出す組織の特徴や実際の企業事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

「THANKS GIFT」は、エンゲージメントを向上させる上で重要な理念浸透や社内コミュニケーションを活性化させる、Web社内報やサンクスカードなどの機能を搭載した社内コミュニケーションツールです。
「THANKS GIFT」を活用して従業員エンゲージメントや働きがいを向上させる取り組みを開始しませんか？
ぜひ、サービス紹介資料をダウンロードいただき、貴社での活動に活用できそうかご確認ください。