愛社精神を育む必要性や具体的な取り組み内容を紹介

優秀な社員が次々と辞めていく、人材が定着しづらいと困ってはいませんか。
特に、福利厚生が優れていたり、給与が高かったりするというわけではないのに、なぜか長く働く社員が多いという企業は存在します。
実は、人材が定着しやすい企業には、愛社精神を育む環境が整っています。
今回は、愛社精神を育む必要性や、具体的な取り組み方法を紹介します。

愛社精神を育むことの必要性

従業員の望まない離職を防ぐためには、愛社精神を育むことが必要です。
定年まで働き続けられるかが分からない現代においては、給与が高い・大手企業であるというメリットだけでは人材を引き留めることが難しくなってきています。
働きがいや職場の雰囲気、仕事内容で職場を決める人が増えていることや、転職することが一般的とされているため、企業が意識して愛社精神やエンゲージメントを高める必要があります。

現に経済産業省が2019年9月に実施した調査では、日本にある2566社のベンチャー企業のうち、東大発のベンチャー企業は268社と日本で最も多い結果となっています。
大手企業への就職や、給与が高い職種に就くよりも、やりがいや職場環境の良さを重視する人が増えていることが分かります。

人材の離職率が高くなっているのを放っておくと、今いる社員の負担が大きくなる可能性が高く、さらなる離職を生む原因になるでしょう。愛社精神を育んで早めの対処をしておけば、離職率を下げて生産性の向上を図れるようになります。

愛社精神を育む方法

1.従業員の育成に力をいれる

“愛社精神を育むには、企業が従業員の教育に投資を行い、会社に一任前にしてもらったと社員に感じてもらうことが大切です。
たとえば、人材の育成を放棄していて、社員が自分で努力してスキルを身につけていった場合は、会社に対して恩を感じにくいといえます。
「この会社でなくても自分は成長できる」、「会社に入ったメリットを全く感じない」と社員が会社に見切りを付けて辞めてしまうかもしれません。
社員にこの会社に入って良かったと思ってもらえるように、人材育成を強化する必要があります。

人材育成に積極的に取り組んでいる会社は、社員が会社に育ててもらっていると実感しやすく、不満が溜まりにくいといえます。
ただし、人材育成といっても、見かけだけ制度を整えれば良いわけではないので気を付けましょう。
よくあるのは、名ばかりのOJT（現任訓練）を行っているというケースです。
実務を通して社員に経験を積ませるというのは有効な手段ですが、教える体制が整っていないと、社員は分からないことに気づかないまま業務を進めてしまいます。
いつまで経っても個人のスキルが上がらないばかりか、社員が職場から学べることがないと見限ってしまう要因になってしまうので気を付けたいところです。

2.従業員に活気を持ってもらえるような仕組み・仕掛けを整える

愛社精神は、社内に活気を持たせることで、育める可能性があります。
社員の士気が低い職場の場合、自ら進んで仕事をこなしたり、部下に教えたりするのは難しい状態にあるといえます。
とりあえず目の前の業務を消化するということに一杯一杯になり、プラスアルファの取り組みができなくなってしまうのです。
社員が積極的に動けるように、組織が意図的に社内に活気を持たせる必要があるでしょう。

社内に活気を持たせる方法としては、コミュニケーションを活性化させるという手段があります。
社員同士が繋がりやすいように環境を整え、全体の士気を高めていくのです。
コミュニケーションを活性化すれば、社員は分からないことがあったときに気軽に相談できるうえに、チームや組織としての目標がハッキリとします。
社員一人ひとりのスキルアップができるのはもとより、帰属意識が高まります。

3.中長期的に投資を行い、改善を繰り返す

愛社精神を育む際に最も大切なのは、継続して施策を実施したり、支援を行うことです。
仮に、愛社精神を育むために、人材育成やコミュニケーションの活性化に取り組んだとしても、続けなければ効果は感じにくいといえます。
特に大勢の人が所属する組織においては、良い環境を保てるように制度をつくらなければ、方向性がブレていく可能性があります。
人材育成に力を入れていたのに、次第に教えるのが雑になっていくこともあるでしょう。

また、コミュニケーションを盛り立てるつもりが強要になってしまうなど、予期せぬ方向に向かうリスクがないとは言い切れません。
愛社精神を育む施策を打つときは、ルールの整備をきちんとして、一貫した方法を取れるようにしておくことが大切です。

愛社精神を育むための取り組みを良いカタチで継続するには、取り組み内容やその背景を開示し、続けたくなる報奨を設ける必要があります。
取り組みを可視化すると、不正や悪用を防ぐ効果が期待できます。
社員の自主性を重んじるのは大切ですが、オープンな場を設けないと様々なハラスメントの温床になってしまう危険性をはらんでいます。
より公平性を期すためにも、誰がどのような指示を出してどう処理したのかは明確にしておくことが重要です。

そして、取り組みを浸透させるには、継続したくなる報奨を決めておくと良いでしょう。
昇進やボーナスという評価以外にも、お礼や表彰制度を取り入れるのも効果的です。
会社に貢献したことを互いに称賛しあうだけでも、社員のモチベーションを十分に高められます。

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今回は、愛社精神を育む必要性や、具体的な取り組み方法について紹介しました。
愛社精神の向上に取り組むことが、この労働力人口が減少し続けている中では必須であり、こういった取り組みが行えていない企業は、今後はますます人材不足に悩まされるとされています。
これを機会にエンゲージメントを向上させるために必要なツールを導入し、取り組みを開始していきましょう。

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