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歯医者の離職率の現状と理由、離職率を下げるための対策について紹介

歯医者の離職率の現状と理由、離職率を下げるための対策について紹介

歯医者は、人々の健康を担うエリートとして社会で尊敬されており、収入も平均水準をずっと上回ります。
歯科医院に勤務しているのは、歯医者の他、歯科衛生士、歯科技工士、受付などの医療事務スタッフなどがいますが、その方達の離職率はどうなっているのでしょうか。
今回は、歯医者の離職率の現状や理由、離職率を下げるための対策について紹介します。

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歯医者の離職率の現状

厚生労働省が入職者数や離職者数などに関する統計を毎年まとめている『雇用動向調査結果の概況』で、歯科医の動向に限った統計はありませんが、産業別統計の「医療・福祉」ジャンルの中に、歯科医が含まれていると考えられます。

2019年、「医療・福祉」従事者の入職者数は121万500人に対し、離職者数は107万500人でした。
割合に直すと、入職率が16.2%、離職率が14.4%となっており、医療・福祉は、必ずしも離職率が高い業界ではありません。
仮に歯科医師に限っても、その傾向はほぼ当てはまると考えられます。

歯医者は、他者が経営する歯科医院や大学病院などに勤めて給与を受け取る「勤務医」と、自ら歯科医院を経営する「開業医」に大きく分かれます。
勤務医が歯科医院を辞める場合だけでなく、開業医が歯科医院をたたんで廃業する場面も、広い意味では離職に含められると考えられます。

歯医者が離職する理由

歯医者が離職する際は、以下の理由が考えられます。

1.勤務医の独立開業

歯科医の場合、独立して開業医を目指す人が多い傾向にあります。
全国の歯科医院の数は、2018年の統計で約6万8000軒で、コンビニの数(約55,000軒)よりも多いのです。
そのため、開業医同士の競争が非常に激化しており、開業初期費用が4000万~5000万円ほどかかるわりに、平均年収は約600万円と厳しい状況が続いています。
しかし、低いのはあくまでも平均値であり、特に歯列矯正やインプラントなどの保険外診療(自費診療)を多く手がけている開業医は、高収入を得て成功していることが多いです。

2.収入面で満足できない

先ほどの話の裏返しになりますが、開業医が厳しい競争に打ち勝つことができず、赤字続きであったなら、廃業を余儀なくされてしまいます。
かつては開業するだけで驚くほど儲かる時代もありましたが、現在では限られた患者数のパイを奪い合う、歯医者としての使命とは懸け離れた実情にもなっています。
近ごろでは新人の歯医者を減らす方針を採っているので、将来的には歯医者の収入水準が持ち直すかもしれませんが、今後しばらくの間、苦しい経営状況に悩まされる開業医が多くなっていくと見られています。

勤務医であっても、医院からの待遇に納得が行かなければ、もっと自分の歯科技術やコミュニケーション力を評価してくれる別の医院を探して転職していくことは仕方のない流れでしょう。
たとえ歯科医の人口が飽和状態にあっても、真に優秀な歯科医であれば、好待遇で迎える医院は複数あるはずです。

3.人間関係で悩んでいる

医院の中で自分の意見が通らず、院長や上司とたびたび対立して不満を抱えることも、離職理由の上位に挙がります。
勤務医であれば、院長の意見が絶対的であることも多く、状況が変わらないのなら辞めることも視野に入れます。
歯科医同士の関係性だけでなく、歯科衛生士や歯科技工士などとの関係性も大切にしなければなりません。
中には、院内を陰でコントロールする「お局」のようになっているスタッフもいるものです。
医院の中で良からぬ噂が広まれば、院内で自分の指示に素直に従わない衛生士や技工士が増えれば、居場所を失って仕事でストレスを溜め続けることになるでしょう。

また、歯科医は接客業でもありますので、歯医者が嫌いな患者が、仕方なく来院してきたときの対応を苦手とする人も少なくありません。
新人の歯科医に対して「もっと上手い歯医者に代えてくれ」と平気で言い放つ患者もいますし、心ないクレームに落ち込むこともあります。
そのため「自分は歯医者での勤務に向いていないかもしれない」と思い悩んでしまえば、離職を考えることもあるでしょう。

歯医者の離職率を下げるための対策

歯科医の離職を思いとどまらせるためには、端的に、歯科医が離職を考える理由を、ひとつひとつ潰していくのが最も確実な方法です。

1.待遇を手厚くする

勤務医に対する最も重要な待遇は給与ですが、財源の問題もありますから、そう簡単に引き上げられるものでもないでしょう。
まずは、休暇をしっかりと保証し、時間外労働をできるだけ減らす努力が大切です。

家事や育児、介護の時間をしっかりと確保できると、良好な家族関係を維持しやすくなります。
また、休みの時間を歯科の勉強や研究のために使うことができれば、歯科医としてのステップアップも実現できる他、趣味や友人関係のために使える時間も増えます。
このようにプライベート時間が充実すれば、仕事にも張り合いが出てきて、ひいては離職を予防することにも繋がります。

2.従業員に感謝や賞賛の言葉を送る

また、褒めるべきところを上司が見つけてしっかりと褒めることも、離職予防にとって重要です。
上司の褒め言葉も広い意味では待遇改善に繋がりますし、コストもかかりませんが、歯医者の自己重要感を高めて、離職を思いとどまらせる効果は抜群といえます。

3.教育や研修を提供する

研修を充実させることも、新人にとっては「自分が大切にされている」実感を得られると共に、診療の現場に出る不安を解消させるので、やはり離職対策になると考えられます。

4.人間関係の悩みを相談できる場をつくる

特に勤務医では、院内での狭い人間関係をこじらせてしまうと逃げ場がなく、最後は退職するしかなくなります。
患者からの容赦ないクレームに落胆することもあるでしょう。
しかし、その人間関係の悩みさえ解決することができたなら、優秀な働きをする歯科医であれば、その将来性を考えても、離職させることは非常にもったいないです。

独立志向が強い歯科業界において、勤務医は貴重な存在であり、少数精鋭です。
ひとりでも抜けることは医院にとって大きな損失であり、求人を出したからといって、その代替となる人材を採用できるとは限りません。
そこで、たとえばプロの心理カウンセラーを招くなどして、悩みを打ち明けられる場を開放することも、歯医者の離職を食い止める有効な手立てとなりえます。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、歯医者の離職率の現状や理由、離職率を下げるための対策などについて紹介しました。

従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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