働きがいのある会社とは？働きがいの定義や取り組み事例を紹介

従業員が安定して勤務できる要素の一つに「働きがい」があげられます。
働きがいがあると感じてもらえる環境を提供できれば、社内の活性化を図れるかもしれません。
しかし、経営者として一体どのような環境を作るべきか悩む人は多いでしょう。
そこで今回は、働きがいのある会社の定義や具体的な取り組みとそのポイントなどについて紹介します。

働きがいの意味

働きがいとは、従業員がその会社で働くことに喜びを感じるとともに、家族と同じような愛着を持つことです。
労働者が自分の仕事に何らかの価値を見出し、誇りを持って「このまま続けていきたい」というモチベーションにつながる感情が働きがいといっていいでしょう。
働きがいを感じるには、会社との信頼関係も大きな要素になりますが、実際にどのような要素が働きがいにつながるかは、従業員自身が感じるものです。
報酬など待遇面の良さに対して働きがいを感じる人もいれば、自分の存在意義を見出せることを働きがいと思う人もいますし、資格の取得やスキルアップできることに魅力を感じる人もいるでしょう。
それぞれ働きがいを感じる要素は異なりますが、働きがいとは従業員にとっての「働く価値」のことを意味します。

従業員にとって働きがいのある会社とは？

どのような状況で働きがいを感じるかは個人差があり、会社の条件として特に明確な定義が存在するわけではありません。
そこで、厚生労働省が2013年に従業員を対象に実施した「職場の働きやすさ・働きがいに関するアンケート調査」を参考に見ていきましょう。
この調査によれば、労働条件が良好な会社ほど従業員が働きがいを感じていることがわかります。
従業員が働きがいを感じる要因とは、例えば「自分の仕事の意義や重要性の説明」や「希望が尊重された配置」、「従業員の意見の反映」などが行われている会社です。
他にも、知識やスキルアップにつながる研修制度なども、働きがいを感じる会社の特徴として見られます。
この調査から分かることは、従業員の多くは「働きやすい」環境が整っている会社に働きがいを感じているということです。

働きがいがあることで得られるメリット

従業員が働きがいを感じていれば、「この会社でずっと働きたい」という思いが強くなるため、会社を辞めようという考えを持ちにくくなり、離職率が低下が期待できます。
特に、優秀な技術者や営業マンの離職を回避できるのは会社にとって大きなメリットです。
人材が定着すれば、製品品質や業績の維持につながり、安定した経営が見込めるでしょう。

また、従業員同士のコミュケーションも活発になり、職場の雰囲気も明るくなるというメリットもあります。
働きがいは仕事へのモチベーションに直結し、良い仕事をしようと前向きに努力する機会が増えるため、働きがいを感じている従業員が多ければ、その分売り上げが伸びる傾向が見られます。
そのような従業員がいれば周囲へもポジティブな影響を与えやすくなり、社内の活性化につながります。
働きがいがあれば、従業員同士が協力し合って生産性を高めるなど、会社の成長が期待できます。

働きがいのある会社作りに必要な要素

一人でも多くの従業員に働きがいを持ってもらうために会社がやるべきことは、働きやすい環境を整えることです。
その前に、まず会社の現状を把握しましょう。
従業員の間で問題になっていることはないか、どのようなことを求めているのか把握して分析を行うのです。
現状を把握することによって、適切な対策を行うことができます。

現状を知るには、社内アンケートを実施するのも一つの手段です。 現状が把握できたら、問題の改善を優先します。
もしも、労働基準法に関わることなど基本的な問題があれば早急に解決を図ることが重要です。
従業員から意見が上がってこなくても、労働時間や報酬、休暇取得制度などに問題はないか見直してみましょう。
その上で、社内SNSの利用など従業員が自分の意見を発信しやすい環境を整えることも必要です。
さらに、必要に応じて研修制度や福利厚生の導入を考えることも、従業員の働きがいにつながります。

働きがいがある会社の仕組みづくりとポイント

従業員の信頼を生み出す会社の制度や仕組みには、いくつかのポイントがあります。
自社がどのような制度や環境整備をすべきか、考える際の参考にしてください。

1.行動指針を定め、浸透させる

行動指針とは、企業理念を実現するために、従業員がどのように行動すべきかを明確にしたものです。
行動指針を定め、浸透させることで、従業員同士の信頼関係や連帯感が生まれ、組織目標の達成に貢献してもらうことができます。

2.職場環境を整える

2020年、新型コロナウイルスをきっかけに、テレワークが普及し、ワークスタイルの変化が拡大しています。
多様化するニーズに対応したオフィス環境を整備することで、従業員に尊厳と配慮を与え、個人が能力を発揮できるようにします。

3.健康管理

ヘルスマネジメントとは、アメリカの心理学者ロバート・H・ローゼンが1992年に著書の中で提唱した概念です。
従業員の健康管理を企業が取り組むべき経営課題と捉え、健康増進のための施策を積極的に行う経営手法のことを指します。
企業の健康への取り組みが従業員の健康増進につながれば、会社全体が活性化し、発展にもつながります。

4.充実した福利厚生制度

従業員の公平感、誇り、連帯感を生み出し、個人の能力発揮につながる感謝の気持ちを示す会社の取り組みです。
また、福利厚生の内容によっては、採用時の魅力となったり、連帯感を生み出すイベントの要素としても機能します。

5.残業を減らし、休暇を取りやすくする

快適な職場環境を作ることは、従業員が最高のパフォーマンスを発揮するための配慮です。
長時間労働の解消やノー残業デーの実施に加え、有給休暇の取得や週休3日制などの働き方改革も、そうした改善につながります。

6.教育・研修を充実させる

会社が発展するためには、教育・研修制度が不可欠です。
個人が自分の仕事の意味に気づくきっかけにもなります。
また、近年はテレワークなど働き方が多様化しており、それに対応した教育・研修制度が求められています。

7.ダイバーシティの推進

女性の活躍を推進するなどの取り組みは、尊厳・公平・誇りを感じてもらえることに加えて、活躍できる人材の検討・育成につながります。
組織の行き届いた姿勢、耳を傾けた柔軟さとして社内外から評価されます。

8.柔軟な働き方に関する制度の導入

テレワークやフレックスタイム制、育児休業制度などの柔軟な働き方は、信頼や尊厳、公平性を生み出します。
また、従業員の能力向上の機会を失うこともなく、個人に配慮した取り組みであるといえます。

9.オープンで広い社内コミュニケーション

オープンなコミュニケーションは、連帯感だけでなく、公平性を保つためにも不可欠です。
テキストベースのコミュニケーションのポイントや、遠隔地にいる従業員とでも素早くコミュニケーションがとれるツールなどを覚えておきましょう。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、働きがいのある会社の定義や具体的な取り組みとそのポイントなどについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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