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teal組織とは?メリットやデメリット、導入している企業事例を紹介

teal組織とは?メリットやデメリット、導入している企業事例を紹介

従来の経営体制による停滞感を打破するため、新しく提唱されるようになったモデルが「teal(ティール)組織」です。
teal組織は意思決定の権限が、管理職から現場の従業員に移っている点で画期的だといえます。
teal組織を目指すことで企業は大きな変革を成し遂げられる可能性も出てきます。
今回は、teal組織のメリットやデメリット、事例などを紹介します。

teal組織とは?

2014年にフレデリック・ラルーが著作の中で紹介し、有名になった経営モデルがteal組織です。
tealとは「青緑」のことであり、ラルーは組織の変革フェーズを「red(赤)」「amber(琥珀)」「orange(橙)」「green(緑)」「teal」の順に分けました。

redの組織

redは「個人による支配」が行われている旧来の組織だとされています。
もっとも衝動的で再現性がないと評価されており、ラルーは段階を踏んでredからtealへと至ることを推奨しました。

amberの組織

次に、amberは個人の役割が明確に定まっていて、長期的に持続しやすい組織です。
ラルーは「軍隊的」と表現しています。

orangeの組織

そして、orangeは上下関係がありながらも結果次第で昇進できる組織です。
一般的に、健全とされる経営体制の代表だといえます。
そのうえで、組織の中でも従業員の自分らしさが尊重されるようになると、greenに移行します。

tealの組織

最後に、組織が一個の生命体のようになり、従業員全員で共鳴しながら経営していくスタイルがtealです。
teal組織では、従業員が上司から仕事を与えられるのではなく、自由意思で行動します。
それぞれに意思決定が委ねられる一方で、専門家や経験者によるサポートも備わっています。
また、ありのままの自分が尊重される「ホールネス」という状態もteal組織の核です。
ホールネスが実践された組織では従業員の心理的安全性が確保され、自身の目的や価値観に合った働き方を選べるようになっています。

従業員の主導で「目的が進化」していくのもteal組織の特徴です。
従業員は決められた目的のために働くだけではなく、自分たちの意思によって目的そのものを変えていけるのです。
従業員が対等に働くteal組織では、リーダーには「導く」よりも「話を聞く」役割が求められます。
従業員が自主的に行っている仕事を確認し、必要であればアドバイスを送るのがリーダーの務めです。
そこに上下関係はなく、teal組織では全ての従業員が企業の一部としてお互いを支え合っています。

teal組織のメリット

メリット1.従業員の主体性を育む

teal組織のメリットはまず、従業員の「主体性」を育むことです。
上下関係が確立している企業とは違い、teal組織では従業員が自分で仕事の進め方を考えなくてはならず、仕事の目的やキャリアのビジョンも自分で見つけていくものです。
当事者意識をもって仕事を進めることで責任感は強まり、「自分が企業を盛り上げていく」という気持ちになっていきます。
また、組織への帰属意識も強化されていくので、優秀な人材の離職も防ぎやすいといえるでしょう。

メリット2.組織に柔軟性が生まれる

次に、「組織に柔軟性が身につく」のもteal組織の強みです。
トップダウン型の企業では、どうしても経営陣の理念や価値観に合わせて意思決定が行われていきます。
ときには、創設時と経営陣の顔ぶれが変わっても、当初の理念を守り続けている企業も少なくありません。
しかし、経営理念や目的が時代とずれているのに、それらに固執していては企業成長が難しくなります。
teal組織では現場の人間の意向によって経営理念を変化させていけるので、企業が時代に対応しやすくなるのです。
そのほか、変化を恐れない姿勢は逆境時の反発力、打開力にもつながっていきます。

teal組織のデメリット

「セルフマネジメント力を育む場」を設けないと、かえって生産力が下がっていくのはteal組織のデメリットです。
従業員によっては、上司や先輩から仕事の方向性を指示されなければ仕事がやりにくいと感じることもあるでしょう。
また、teal組織では従業員が自由に動くあまり、お互いの進捗を把握しにくくなる傾向があります。
別の従業員から相談を受けたり、協力を頼まれたりしても、現状を確認するだけで大きな手間になりかねません。
こうしたデメリットを解消するため、社内ポータルを導入している組織もあります。
社内ポータルであれば、プロジェクトやスケジュールを共有しやすいうえ、チャット機能などで日々のコミュニケーションも促進されます。
それに、ピアボーナスや社内ポイントによって、自由に働いている従業員も「誰かに見てもらえている」という実感を抱けるでしょう。

teal組織を運営する企業の事例

株式会社ネットプロテクションズのteal組織の活用事例

企業向けの決済サービスを提供している株式会社ネットプロテクションズは、teal組織へと移行するために「情報開示」を徹底するようになりました。
すなわち、組織の重要な情報を従業員が共有できるようにして、全員が経営者の目線を持てるように工夫したのです。
また、ネットプロテクションズではマネージャー職を廃止し、各部署にカタリストを配置しました。
カタリストは情報、人材、予算を管理する役割で、定期的に顔ぶれが変わります。
役職による上下関係がなくなったことで、個々の従業員の責任感が強まりました。

場とつながりラボhome’s viのteal組織の活用事例

NPO法人である、場とつながりラボhome’s viの取り組みも成功事例のひとつです。
場とつながりラボhome’s viでは2017年から、社内の階級制度を撤廃する「ホラクラシー」制度に踏み切りました。
もともと従業員同士のコミュニケーションが活発だったものの、そのことでかえって話し合いに時間がかかり、意思決定が遅れてしまう問題が起きていました。
ホラクラシーによってteal組織への移行が進んだ結果、場とつながりラボhome’s viでは全従業員が仕事を「自分でこなすもの」として認識するようになりました。
そして、スムーズな意思決定が果たされるようになっただけでなく、従業員のチャレンジ精神も育まれていったのです。

ザ・モーニング・スター・カンパニーのteal組織の活用事例

食品加工の世界で大成功を収めたアメリカの企業、ザ・モーニング・スター・カンパニーもteal組織で経営されています。
ザ・モーニング・スター・カンパニーでは全従業員がマネージャーと同等の権限を持ち、お互いの給与や報酬を決定できます。
他にも、企業のためになる取り組みであれば、自分の意思で始められるルールを導入しており、従業員の業務計画は合意書にまとめられ、社内で共有されています。
これによって、従業員の掲げた目標は同僚に知れ渡っているので、公平な人事評価が実現する他、その取り組みを始めた従業員自身のモチベーションアップにも繋がっています。

自社にあった組織づくりを行い、従業員の定着・活躍を支援しよう

今回は、teal組織のメリットやデメリット、teal組織の企業事例などについて紹介しました。
自社の理想とする組織を定義するとともに、自社の課題を定期的に把握・対策することで、会社も従業員も双方が成長できる組織を作っていきましょう。

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