ウェルビーイングの意味や取り組み事例について紹介

従業員が定着・活躍を支援するために、様々な企業でエンゲージメントの向上や従業員満足度の向上に力を入れる企業が増えています。
そんな中、最近注目を集めているのが「ウェルビーイング」という考え方です。
そこで今回は、ウェルビーイングの概要や注目される理由、取り組み事例について紹介します。

ウェルビーイングの意味

ウェルビーイング（well-being）という言葉を日本語に直訳すると「良好な状態」です。
ただ、ウェルビーイングは、フィジカルヘルスが良好な状態というだけでなく、心の状態や身の回りの環境のことも含めて健康である必要があります。

ウェルビーイングという言葉が言及されるようになったのは1946年に発表されたWHO憲章からで、この憲章でも「健康とは完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない」と記されています。
つまり、WHOが定義したウェルビーイングとは、ウェルビーイングは体だけでなく、精神の状態や社会の状態もまた良好な状態であることを意味します。
そのことから、ウェルビーイングを日本語で表現するならば健康よりも幸福に近いといえます。
ウェルビーイングの実現とはただ体が健康になることだけでなく、自己実現ができる環境が整っていることや自律的に仕事に取り組めることなども含んでいます。

ウェルビーイングが注目されている理由

元々は社会福祉の言葉であったウェルビーイングがビジネスの世界でも注目されるようになってきたことにはいくつかの理由があります。

1.労働力不足

まず挙げられるのは、先進国の多くで問題となっている慢性的な労働力不足です。
とりわけ日本は少子高齢化による労働力不足が大きな社会問題となっています。
人手不足改善のためには、労働環境を改善する必要があります。
いくら社員を雇っても、その社員がすぐに辞めてしまうような職場環境ではやっていけないからです。
少ない人員でもどれだけの成果をあげられるかという生産性が注目されているのも同じような理由からだといえるでしょう。
従業員満足度をいかに高めるかということは人材確保の大きなポイントとなっています。
実際、ウェルビーイングを考慮した職場環境になっているかどうかということは求職者が企業を選ぶ際の大きな目安になっているといわれています。
今いる社員を社内にとどめおくだけでなく、新たに優秀な人材を確保するといった観点からも社員のウェルビーイングの実現は企業にとって避けて通れない問題です。

2.日本の幸福度ランキングが低い

2019年に国際連合が発表した「世界幸福度報告」によると、日本の順位は58位でした。
これは先進国の中で最も低い順位であり、その原因のひとつとして残業の多さやダイバーシティ達成率の低さなどが指摘されています。
日本は世界的にみると働きにくい国とされているのです。
このことが広く知れ渡ったこともウェルビーイングが注目を集めるようになった理由のひとつといえます。

ウェルビーイングの実現に取り組んでいる企業

ウェルビーイングの実現に取り組んでいる企業の事例について紹介します。

1.Google

従業員のウェルビーイングに積極的に取り組んでいる企業として有名なのがGoogleです。
Googleではさまざまなウェルビーイングに関する施策を行っていますが、その中でも特に有名なのが「プロジェクト・アリストテレス」です。
2012年から行われているこのプロジェクトは従業員の「心理的安全性」という観点に着目しています。
心理的安全性とは、職場内で誰かにものを言ったり指摘したりしたとしても、そのことによって何らかの罰を受けることがない状態です。
この心理的安全性が保たれた職場環境を整えることは従業員の精神的な幸福に繋がり、ひいては生産性の向上にも繋がるというわけです。

また、Googleではピアボーナスという制度も導入しています。
ピアボーナスとは仲間内（peer）での報酬（bonus）という意味で、従業員同士が互いに感謝の言葉を伝え合うとともに、社内ポイントなどを送り合うシステムです。
Googleはこのピアボーナスを従業員の評価指標としたことで大きな話題となりました。
従業員同士が互いにそれぞれの仕事を理解し、感謝の気持ちを伝えあう、そうした円滑なコミュニケーションが行われる職場環境の実現を目指しています。

2.PwC Japan

世界4大会計事務所のひとつとして有名なPwCの日本支部であるPwC Japanもまたウェルビーイングの実現に積極的な企業です。
PwC JapanではウェルビーイングをPhysical、Mental、Emotional、Spritualの4つの領域でとらえ、それぞれの領域で良好な状態を保てるような背策を行っています。

たとえば、定期健康診断などの福利厚生を充実させるのもそのひとつです。
PwC Japanでは心身の健康に関するセミナーを開催したり、職場内に産業医・看護師常駐の相談窓口を設置しています。
PwC Japanは働き方改革として職場環境の改善や長時間労働の削減にも積極的に取り組んでいます。
リモートワークの推進や法人拠点の集約化による業務の効率化などです。
上記のような活動を通して、多様な性別や社会環境にある従業員がそれぞれ自律的かつ持続的に働き続けることができるような環境を整えています。
こうした取り組みが評価され、本部であるPwCは国連ウィメンが提唱しているジェンダー平等実現のための活動「HeForShe」推進企業のひとつにも選ばれています。

3.味の素株式会社

味の素株式会社は従業員の健康を経営における重要な項目として考え、戦略的に取り組んでいることで知られています。
その取り組みが評価され、2017年から2020年まで4年連続で経産省などが認定する「健康経営銘柄」にも選ばれました。

味の素が取り組んでいる具体的な施策としてまず挙げられるのが「My Health」という従業員専用ウェブサイトです。
このサイトには各従業員専用のマイページがあり、そこで自身の健康状態や就労状況、生活習慣について一元的に管理できます。
このサイトで蓄積された自身の健康に関するデータが可視化されることにより、自身の健康状態の変化やパフォーマンスの変化に事前に気づくことが可能です。

また、味の素の社員食堂では産業医や保健師が在籍している健康推進センターの監修による「ヘルシー500GOLD」というメニューを提供しています。
日替わりの献立となるこのメニューは完食しても500kcal前後しかないというヘルシーさが好評です。
それ以外にも様々なメニューがあり、従業員が積極的に社員食堂を利用することで健康維持をはかれるようにしています。

↓上記以外のウェルビーイングに関する取り組み事例について紹介した記事はこちら↓
ウェルビーイングに関する日本企業の取り組み事例を紹介

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、ウェルビーイングの概要や注目される理由、取り組み事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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