サバティカル休暇とは？メリット・デメリット、日本企業での導入事例を紹介

サバティカル休暇は、勤続年数の長い従業員に、数カ月から1年ほどの長期休暇を与えるものです。
企業によっては、1年以上の休暇を認める例もあるようで、働き方改革の推進と並行して、日本でも徐々に普及しつつあります。
休暇の使い方は自由ですが、リフレッシュやスキルアップを目的とした、使い方をするケースが多いようです。
今回は、サバティカル休暇の意味やメリット・デメリット、日本企業の導入事例について紹介します。

⇒感謝・称賛をきっかけに組織を活性化させるツール『THANKS GIFT』の資料ダウンロードはこちら

サバティカル休暇とは？

サバティカル休暇は、勤続年数の長い従業員に長期休暇を与える制度です。
基本的に、休暇をどう使うかは自由ですが、休暇の過ごし方について、レポートなどを提出させる企業もあります。
そのため、過ごし方は自由といっても、趣味や海外旅行などを楽しむだけでなく、スキルアップのために活用する人も多いようです。

サバティカル休暇は、1990年代頃からヨーロッパで始まった制度ですが、ヨーロッパ企業で相次いで優秀な人材が流出したことから、このような制度が作られました。
つまり、ワークバランスを考え、従業員に十分な休養を取らせることも重要であることに、企業の上層部が気づいたのです。
サバティカル休暇を導入することによって、長時間労働が是正され、従業員は働くモチベーションを維持できるようになりました。
一定期間勤めめれば、サバティカル休暇がもらえるのですから、仕事に取り組む意気込みも変わってくるでしょう。
このように、サバティカル休暇は、従業員のやる気を引き出すのに、大きな効果が期待できます。

企業には繁忙期があるので、いくら働き方改革を進めても、長時間労働を避けられないケースもあるでしょう。
あまりに長時間労働が続くのでは、モチベーションは上がりませんが、その先にサバティカル休暇があれば、もうひと頑張りしようという気持ちになれます。
また、サバティカル休暇を導入すれば、優秀な人材が集まりやすく、企業の評価も高まるというメリットもあります。

サバティカル休暇を導入するメリット

サバティカル休暇は従業員だけでなく、企業にとっても大きなメリットがあります。
従業員と企業それぞれのメリットをご紹介します。

1.リフレッシュできる

企業に勤める人は、毎週定期的に休暇を取っていますが、それだけでは、日頃溜まった疲れを完全に癒すことはできません。
しかし、サバティカル休暇によって長期間休養すれば、心身ともにリフレッシュすることができるでしょう。
また、自分の新たな可能性を探すには、それなりに時間がかかりますが、サバティカル休暇によって長期間の休暇が取れれば、自分の可能性を広げることもできます。
何かの資格を取りたい場合、資格の種類によっては、学校に通う必要があるものもあります。
このような場合、これまでなら資格取得のために企業を退職したり、休職しなければなりませんでした。
しかし、サバティカル休暇を利用すれば、退職や休職することなく資格が取得できます。

2.離職者が減る

サバティカル休暇を導入すると、従業員に「この企業は従業員のことを考えてくれている」という気持ちが芽生えます。
そのため、この企業のために頑張ろうという気持ちが、従業員の間に高まることが期待できます。
また、サバティカル休暇は、どの企業でも採用しているわけではないので、現在勤めている企業にサバティカル休暇があれば、従業員の離職を抑えるためにも役立つでしょう。
近年、親の介護のために離職する人が増えて、新たな社会問題になっていますが、介護のためにサバティカル休暇を使うこともできるので、介護による離職者を減らす効果もあります。

サバティカル休暇を導入することのデメリット

サバティカル休暇には大きなメリットがある反面、以下のようなデメリットもあります。

1.休暇取得後の復帰問題

サバティカル休暇によって長期間休んだあとに、職場に戻る際に問題が生じることがあります。
まず、サバティカル休暇後に職場に復帰する場合、休暇前と同じ業務に戻れるとは限りません。
サバティカル休暇を取ると、その従業員が担当していた業務を、誰かが引き継ぐことになります。
複数の従業員が分担して業務を引き継ぐと、それをまとめて元に戻すのは難しくなります。
また、長期休暇中に企業内の業務編成が変わると、休暇前に担当していた業務そのものがなくなる可能性もあります。

2.長期での休暇が取りにくい

企業がサバティカル休暇を導入していても、実際には休暇を取りにくいという場合もあります。
サバティカル休暇は、まだ日本の社会に浸透していないため、休暇を取るには上司や同僚、取引先など、各方面の了解を得なければなりません。
そのため、サバティカル休暇制度があっても、実際には取得できない可能性もあります。
近年、男性も育児休暇を取るべきと言われながら、ほとんどの男性が、育児休暇を取得していないという現実がありますが、サバティカル休暇にもこれと同様の問題があります。
企業はサバティカル休暇を導入するだけでなく、サバティカル休暇を取りやすい環境を作ることも大切です。
そのためには、サバティカル休暇を、もっと浸透させる必要があるでしょう。
いまや、サバティカル休暇は多くの国で導入されているので、日本でもさらなる普及が急がれます。

日本におけるサバティカル休暇導入事例

日本でサバティカル休暇を導入している企業の事例を紹介します。

1.ヤフー株式会社

ヤフー株式会社は、早い時期からサバティカル休暇を導入している企業として知られています。
勤務年数10年以上の正社員を対象に、2カ月から3カ月の休暇が取得できます。
休暇取得中は休暇支援金が支給され、年次有給休暇や積立有給休暇を併用すると、さらに長期の休暇取得が可能です。

2.ソニー株式会社

ソニー株式会社は、キャリアアップを目的とした休暇制度を設けています。
目的はキャリアアップに限られますが、留学する場合は最長2年の休暇が取得でき、配偶者の留学に同行する場合は、最長5年の休暇取得が可能です。
さらに、2017年度から「休職キャリアプラス」が導入され、育児や介護のためであっても、長期休暇が取得できるようになりました。

3.株式会社リクルートテクノロジーズ

株式会社リクルートテクノロジーズは、「STEP休暇」という、独自の休暇制度を採用しています。
勤続年数3年以上の社員が、3年ごとに最大28日の休暇を取得できるもので、目的に関係なく取得できる上に、一律30万円が支給されます。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、サバティカル休暇の意味やメリット・デメリット、日本企業の導入事例などについて紹介しました。
従業員の定着や活躍を支援する際は、福利厚生は非常に重要ですので、自社の課題に合わせて必要な福利厚生は何か、本当に必要なのかを確認してみてください。

エンゲージメントクラウドの『THANKS GIFT』は、サンクスカードやチャットの機能を通して、日々の従業員の感謝や称賛のやり取りをきっかけに社内コミュニケーションを活性化させたり、もらったポイントを福利厚生サービスとの交換することが可能なサービスです。
サービス紹介資料をダウンロードして、組織の活性化とともに福利厚生の仕組みとして活用できるか確認してください。

福利厚生×コミュニケーションプラットフォーム『THANKS GIFT』の資料ダウンロードはこちら