マミートラックとは？意味や課題、企業の取り組み例を紹介

日本でも共働き世帯の割合が専業主婦世帯を上回って久しく、子育てをしながら仕事をする女性の存在自体はすでに珍しくありません。
しかし、子育てとキャリアアップとを両立できている女性というと、日本ではまだまだ少ないと言わざるを得ないのが現状です。
今回は、マミートラックの意味や課題、企業の取り組み例について紹介します。

マミートラックとは？

マミートラックとは、子育てをしながら働く女性が「出世とはほど遠い」コースに乗ってしまうことです。
子育てと仕事との両立はできているものの、補佐的な業務や責任の低い業務ばかりを与えられ、結果的に昇進や昇給の機会を失うというケースがもっとも端的な例です。

マミートラックのトラックは、陸上競技のトラックのことを指しており、一度マミートラックに乗ってしまうと、永遠にそこから抜け出せないという意味も込められています。
働く男性の多くが、子どもを持ちながら当たり前のように昇進している一方で、女性のみがキャリアアップの機会を失うのは不平等だとする批判の声は年々大きくなっています。
企業側としては、マミートラックの真の課題を把握し、必要な対策に積極的に取り組んでいくことが必要です。

マミートラックの課題

マミートラックの一番の課題は、女性が自分の意思や能力とは関係なく、「子育て中」という理由だけで、キャリアアップの機会を奪われてしまうことです。
子育てとキャリアとを両立したい女性に、やりがいのない単調な仕事ばかり与えてしまうと、モチベーションを下げてしまい、生産性の低下や転職にもつながる場合もあります。
周囲と同じように貢献できていないことに対する申し訳なさや劣等感から、退職を検討するケースも少なくないでしょう。
本来第一線で活躍できる人材を生かしきれていない、さらに人材不足が深刻化する時代においてみすみす流出させてしまうというのは、企業にとっても大きな損失です。

ただし、マミートラックの難しさは、子育て中の女性の中には、子どもが大きくなるまでは仕事よりも育児を優先したいと考えている人も存在することです。
こうした女性にとってみれば、マミートラックは効果的な施策です。
産休前と同じハードな業務や責任の重いポジションで復職させてしまうと、逆のアンマッチが起きてしまいます。
こうしたマミートラックの問題には早急に取り組みましょう。
放っておくと、該当社員が不利益を被るだけでなく、企業にもマイナスの影響をもたらします。
具体的には、企業側として次の4つの取り組みに注力するべきでしょう。
これらの取り組みの多くは、大手企業を中心に導入が進められています。

マミートラックの問題を解決するために行うべき対策

1.社員の希望をヒアリングする

マミートラックの課題に向き合う際には、一人ひとりの意思を確認し、それを尊重する姿勢が重要です。
「子育ては女性が担うもの」「忙しいから責任の仕事はしたくないだろう」という企業側の思い込みが、ワーキングマザーの一番の障壁であることも少なくありません。
企業としてまず取り組むべきは、育休明けの社員へのヒアリングです。
今後のキャリアパスや復職後に希望する働き方などを、上司や人事部でヒアリングし、できるだけそれにマッチする仕事内容や配属を検討しましょう。
復職後にも定期的にアンケートを実施するなどして、希望通りの働き方ができているか、妨げになっているものはないかなどを本人に確認することが退職防止には効果的です。

2.休暇・勤務制度を充実させる

大手企業を中心に取り組みが進んでいるのが、育休期間の延長です。
当然ながら、働くためには子どもを預けなくてはなりませんが、都市部を中心に、待機児童の問題は未だに解消されていません。
3歳になると、幼稚園への入園という選択肢が増えるなど、復帰の幅が広がります。
そのため、大手企業では3歳までは育休を無給で延長可能としている事例も多くあります。
社員に産休や育休への理解を深める、男性も積極的に育休を取れるような雰囲気にしていくことも大切です。

コアタイムのないフレックスタイム制度を導入する企業も増えています。
フレックスタイム制度を利用することで、子どもの送り迎えに対応しやすくなる他、自分や家族の都合に合わせて働きやすくなります。
以前と同じ仕事を継続するには、時短勤務よりも、時間に融通が利くフレックスタイム制度のほうが便利だという声も少なくありません。

在宅勤務をはじめとするテレワークの促進も効果的です。
在宅勤務によって通勤時間が不要になれば、その分だけ1日の時間を有効活用できます。
仕事の合間に家事を済ませるなど、ワークライフバランスの改善も見込めます。

3.福利厚生の一環で支援する

大手企業や土日の出勤があるサービス業を中心に、企業内託児所を設置するケースも増えています。
預け先が見つからないため復職できないケースの受け皿になるほか、子どもの送り迎えの負担も軽減できます。
夫婦で同じ企業に勤めている場合には、交代で送り迎えしやすくなるでしょう。
中には、夜の9時まで預かってくれる託児所もあり、育児世代の女性のキャリアアップを支援しています。

企業内託児所の開設にあたっては、国の助成金制度も利用可能です。
その他、ベビーシッターや家事代行などのサービスの利用時に、費用を会社で一部負担する福利厚生制度を設けているところもあります。
金銭面での補助も、女性の職場復帰やキャリアアップへのひとつの支援の形です。

4.社員同士で助け合える環境を整備する

突発の用事で休まなければならない場合に、周囲の社員でフォローし合えるような職場を整備することもマミートラックの対策になります。
子どもが幼いうちは体調を崩しやすく、急に休まなければならない場合も多いです。
たとえば、ひとつの仕事を複数の社員で担当するワークシェアリング体制を整えたり、多様な働き方や価値観を認め合う文化を醸成したりすることがとても大事です。
その際、フォローしてくれた相手に気軽にお礼を言える「サンクスカード」を導入してみるといいでしょう。
感謝をきっかけにコミュニケーションが生まれ、人間関係も円滑になっていきます。サンクスカードを多く集めた社員を表彰したり、受け取ったサンクスカードの数を人事の評価軸のひとつに組み込んだりするとさらに効果的です。

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マミートラックによる社員の孤立やコミュニケーションエラーを防ぎ、助け合いの文化を自然に醸成します。

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従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、マミートラックの意味や課題、企業の取り組み例について紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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