一体感の醸成とは？メリットや方法・施策、成功事例を紹介

企業の成長や目標達成のためには、適切な組織運用が必要です。
ただ、強い組織をつくるにはどうすればいいのか、頭を悩ませる人もいるでしょう。
強い組織をつくるうえで、重要だとされているのが「一体感の醸成」です。
一体感の醸成とは、一体どのようなものなのでしょうか。
そこで今回は、組織に必要とされる一体感の醸成の意味や企業が行える施策、成功事例について紹介します。

一体感とは？

組織における一体感とは、組織が事業計画の達成や会社のビジョン実現など共通の目標に向かって、同じ/似たような気持ち・考えを持ってまとめることを指します。
組織に一体感がなければ、会社全体の成果が最適化されなかったり、組織における問題が発生するなど悪い影響が発生することがあります。
2019年には、「ワンチーム」が流行語大賞となり、スポーツやビジネスにおいても協力し合うことによって高いパフォーマンスを発揮することが注目されました。
組織が大きくなればなるほど、組織を1つにまとめることは難しくなりますが、MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）や業績目標がチームをまとめる効果を発揮します。

↓MVVの内容や作り方、事例について紹介した記事はこちら↓
ミッション・ビジョン・バリュー(MVV)の役割と事例、作り方を紹介

組織に一体感の醸成が必要な理由

強い組織づくりには、一体感の醸成が必要だとされています。
なぜなら、一体感がないと「職場内に良い雰囲気が生まれにくい」ためです。
従業員間のコミュニケーションが少ないと、一体感が生まれず良い人間関係も構築されません。
挨拶や会話が少ないと人間関係に壁ができやすく、生産性や業務効率が低下する要因になり得るため注意しましょう。

さらに、組織に一体感がない場合は、「従業員が受け身になりやすい」傾向にあります。
一体感が欠如するとモチベーションの維持が難しくなります。
その結果、企業そのものへの関心がなくなり、最低限の働きをすれば良いという考えの従業員が増えてしまうのです。
主体的に動ける従業員が少ないと、売上や利益を上げることも難しくなります。
このような理由から、組織には一体感が不可欠だとされています。
組織内の雰囲気があまり良くなかったり、受動的な従業員が多かったりする場合は、一体感を作り出すための工夫が必要になるでしょう。

組織の一体感を醸成するメリット

組織の一体感を醸成することによって期待できるメリットを紹介します。

1.チームで目指すべき方向性が統一される

MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）が浸透している組織では、組織が目指すべき方向性や具体的にどういった行動を取るべきかという認識が統一されており、それぞれの意思決定や取り組みの方向性がブレることが少なくなります。
従業員の行動や価値観が統一されることによって、それが企業の文化になっていきます。

2.コミュニケーションの齟齬が起きにくく、雰囲気も良くなる

組織の一体感が醸成されることで、コミュニケーションを取る上での考え方や価値観が大きく異なることがないために齟齬が起きにくく、コミュニケーションの量が増えることによって、従業員の関係が良好化され、結果的に組織の雰囲気が良くなっていくことが期待できます。
積極的に情報共有が行われる、気軽に会話ができることによってコミュニケーションコストが下がるなど、様々なメリットがあります。

3.チーム全体の生産性が向上する

組織として向かっていく方向性が統一されること、コミュニケーションが取りやすくなること、仕事において協力し合う関係が構築できることなどによって、1人1人の生産性が上がるだけでなく、チームとしても仕事を円滑に行うことができるため、チーム全体の生産性についても向上します。
大きな組織であれば、チームを跨いだ連携も行いやすくなるため、大きな組織であっても組織の一体感を醸成することは、大きなメリットが期待できます。

組織の一体感を醸成する方法

組織の一体感を醸成させるための方法には、以下のようなものがあります。

1.企業理念や行動指針を従業員に浸透させる

まず、「企業の理念や目標を従業員に浸透させる」ことです。
組織の一体感を醸成させるためには、企業の経営理念や達成すべき目標を明確に示す必要があります。
これらの情報がしっかりと従業員に伝わっていない場合、なぜその企業で働いているのか、何をすべきなのか、従業員は進むべき方向がわからず困惑してしまいます。
企業が達成すべき目標や描いているビジョンを浸透させることで、従業員が同じ方向を向けるようになるのです。
その結果、一体感や連帯感が生まれます。

↓理念浸透について紹介した記事はこちら↓
理念浸透とは？メリットや方法、ツール、企業事例まとめ

2.社内コミュニケーションを活性化させる

さらに、「社内コミュニケーションを活性化させる」ことも有効です。
従業員同士の交流が少ない状態では、なかなか一体感は生まれないものです。
従業員同士が密にコミュニケーションを取り、信頼関係を築く必要があります。
日々あいさつをしたり会話をしたりするなかで、相手への信頼が生まれお互いを同じ組織で働く仲間だと認識できるようになるでしょう。
企業内のコミュニケーションを活性化させるためには、定期的に社内イベントを実施する、ツールを導入するなどの方法が挙げられます。
たとえば、気軽に従業員同士でチャットができるものや必要な情報を記載できる掲示板機能が備わっているものもあります。
中には、従業員同士で褒め合ったり評価し合ったりするサンクスカード機能が備わっているツールもあるため、有効活用するのも良いでしょう。こうしたツールを導入することで、コミュニケーションの活性化に役立てられます。

↓社内コミュニケーションを活性化させた事例を紹介した記事はこちら↓
社内コミュニケーションの活性化に成功した事例5選を紹介！

組織の一体感を醸成する上での注意すべきポイント

組織の一体感の醸成を目指すうえで、注意すべき点もあります。
たとえば、「短期間での成果を求めすぎない」ことが重要です。
一体感を醸成させるためには、ある程度の時間が必要です。

従業員同士の関係構築のため、頻繁に飲み会を開いたり派手なイベントを実施したりするなどの施策を講じるケースもあるでしょう。
しかし、このような方法はその場の交流こそ増えるものの、飲み会やイベントが終わってしまえばもとの関係に戻ってしまう可能性があります。
従業員同士が仲良くなるためのきっかけを作ることはもちろん大切です。
しかし、従業員同士が急激に仲良くなるというケースはそう多くないため、長い目で見守りながら成果が出ることを待つ必要があります。
結果を求めて焦りすぎないようにしましょう。

加えて、「従業員への無理強いをしない」ことも大切です。
いくら一体感を醸成させる目的とはいえ、イベントへの参加やツールの利用などを従業員に強要してしまうことは避けたほうが良いでしょう。
無理強いをすると、かえって企業への反発心が生まれてしまうおそれがあります。
あくまでも従業員の納得感を引き出し、主体的に動けるような施策を講じることが大切です。

組織の一体感の醸成に成功した企業の事例

組織の一体感を醸成するために、各企業ではさまざまな取り組みが行われています。
大規模なものからすぐに取り入れやすいものまで、内容は多種多様です。
具体的にどのような取り組みが行われているのか、各企業の事例について見ていきましょう。

株式会社トヨタエンタプライズの取り組み事例

まずは「株式会社トヨタエンタプライズ」の事例です。
株式会社トヨタエンタプライズでは従業員が「自社の社員で良かった」と思えるような企業づくりを心がけており、一体感の醸成に向けて「ICHIGAN活動」を実施しています。
たとえば、エコキャップ収集運動やグループ企業主催の駅伝大会への参加などの取り組みです。
同じ目標に向かって従業員が協力することで、団結力の向上につなげています。

CBRE株式会社の取り組み事例

次は「CBRE株式会社」の事例です。
CBRE株式会社は支社を移転する際に、従業員の一体感が醸成するオフィス環境をつくろうという施策を打ち出しました。
具体的には、社員参加のもとで新しいオフィス環境について話し合いを行ったのです。
話し合いの結果、交流促進を目的としたコミュニケーションスペースの設置、また従業員の健康面に配慮したスタンディングデスクの導入などを行いました。
その結果、より従業員にとって好ましいオフィス環境が完成し、生産性の向上につながったとされています。
社員参加型にすることで主体性を育み、企業やチームに一体感が生まれたのです。

株式会社マクロミルの取り組み事例

「株式会社マクロミル」の事例では、従業員同士で感謝の気持ちとインセンティブを送り合えるツールを導入し、一体感の醸成を目指しました。
ツールの導入によって従業員同士の「ありがとう」のやり取りが増え、コミュニケーションが活発化したとされています。また、成果やスキルに対して評価される機会が増え、承認欲求が満たされたことで従業員のモチベーションや働きがいが向上したそうです。社内の人間関係がより円滑なものになり、一体感や連帯感の醸成に成功しています。

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今回は、組織に必要とされる一体感の醸成の意味や企業が行える施策、成功事例について紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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