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サーベイとは?リサーチとの違い、企業での活用方法・事例を紹介

企業における調査活動で、顧客や従業員から得た情報は非常に重要なものです。
このような調査で活用されていることも多いのが「サーベイ」です。
サーベイとは、一体どのようなものなのでしょうか。
そこで今回は、サーベイの概要やリサーチとの違い、実践するメリットやビジネスにおける活用方法などについて紹介します。
もくじ
サーベイとは?
サーベイには「調査」や「測定」などの意味があり、物事の実態を把握するために調べることをいいますが、企業では消費者や従業員に対して用いられる場合が多くあります。
消費者に向けてサーベイを行えば、企業や商品、サービスに対してどのような思いを持っているかが分かり、ニーズに合ったマーケティングができるメリットがあります。
一方、従業員に対してサーベイを行うことで社内の状況や課題を数値化できるため、組織内にある課題を速やかに発見することができ、それに対する対処も迅速に行えます。
人事評価や福利厚生に対しての評価は把握するのが難しいといわれていますが、サーベイを活用することによって、従業員の潜在的な評価を可視化でき、好評なものと不評なものの分別が可能です。
なお、サーベイの結果を見て評価が低いものについては部署の雰囲気や業務の変更など、問題になっている事柄を改善することで、従業員のモチベーションを上げることができます。
モチベーションが上がれば勤労意欲も向上し、業務効率化や生産性向上も期待できるでしょう。
また、サーベイは従業員の離職率を下げることにも貢献します。
潜在的な不満を抱えることが多くなれば、優秀な社員が急に退職してしまう可能性も考えられるでしょう。
しかし、サーベイをうまく活用することで不満を解決しやすくなり、結果的に離職する人を減らす効果が期待できます。
サーベイとリサーチの違い
サーベイは物事の全体像を把握するために行う調査で、調査対象はある程度の数があり、大規模な調査を指します。
たとえば、企業内でサーベイを行う場合は全従業員を対象として行うものなどが挙げられます。
多くの人を対象とした調査を実施することによって、より全体像をつかみやすくなります。
一方、リサーチは主に文献や情報を活用して行われる調査です。
その際、特定の条件を満たす人を対象として調査を行うケースが一般的です。
たとえば、サーベイで全体像を把握したうえでリサーチを実施し、自社が狙うべきターゲット層をより深く理解するなどの目的で活用されます。
なお、リサーチは大規模と小規模、両方の調査で活用されます。
ターゲットとなる人物像は大体わかっているのに、そのユーザーの本音がつかめないというときにも活用できるでしょう。
このように、サーベイとリサーチは調査の規模や実施目的に違いがあります。
それぞれの違いを把握することで、より有効な調査を行えます。
サーベイの種類
サーベイと一口にいっても、さまざまな種類があります。
中でも、ビジネスシーンで多く用いられる種類は
- 従業員サーベイ
- パルスサーベイ
- エンゲージメントサーベイ
などです。
従業員サーベイは、従業員満足度を把握するために、従業員を対象にして職場環境や人間関係について調査を実施します。
主に組織改善を目的として調査を行うことが多いです。
パルスサーベイは高頻度で実施する従業員満足度の意識調査のことをいいます。
調査を頻繁に行うことで現状の問題点を速やかに把握できます。
主に従業員満足度の向上や職場環境の改善などを目的として行われることが多いです。
エンゲージメントサーベイは、従業員における自社や製品についての愛着心を調べるためのものです。
この調査により、具体的な職場の課題を洗い出すことができます。
エンゲージメントの向上を目的として実施されることが一般的です。
サーベイとリサーチの違い
サーベイと似た用語にリサーチがありますが、前者は物事の全体像を把握するために実施されて大規模の調査やアンケートが行われるのに対し、後者は主に文献や情報を活用する他特定の条件を満たす人を対象に実施されることが多い点で異なります。
企業では、マーケティングのために先にサーベイを行い、全体像を把握してから狙うべきターゲットについて詳しく知るためにリサーチが行われるなど両方を活用することも多くあるでしょう。
また、サーベイは売上には関係ない調査やアンケートで用いられることがある一方、リサーチでは主に顧客獲得を目的に実施されることが多い点が異なります。
このように両者には実施目的や調査規模に差がありますが、それぞれの違いを把握して目的に合わせた調査方法を活用することでより効果的な回答が集められるでしょう。
↓サーベイとリサーとの違いについて紹介した記事はこちら↓
サーベイとリサーチとの違いやそれぞれの活用メリット・デメリットとは?
サーベイを実施することのメリット
サーベイを実施することによって、従業員の考えを把握できるというメリットがあります。
サーベイで状況や課題が数値化されるため、組織内の課題を早期に発見しやすくなります。
加えて、組織制度の在り方について見直すきっかけを得られるというメリットもあります。
人事評価や福利厚生への評価は、なかなか把握しにくいものですが、サーベイを実施することで、企業が導入している制度やルールに対しての評価を可視化できます。
従業員に好評なものや不評なものなどを把握でき、組織改善に役立てられます。
サーベイの活用方法と手順
まずは、サーベイを実施するために対象者にアンケートを配信するツールを導入しましょう。
サーベイツールは無料のものから有料のものまで、数多く提供されています。
それぞれ内容を比較し、自社の規模や調査内容など、目的に合うものを選びましょう。
ツールを活用して調査を実施したら、その後課題を把握していきます。
課題の特定が済んだら、解決策を考えて実行に移すという流れが基本です。
なお、実行しただけでは効果が分からないため、再度サーベイで調査を行い、定点観測を行う必要があります。
解決策の効果が出ているかどうか、きちんとチェックしましょう。
しっかりと課題が解決できるようになるまで、このようなサイクルを意識することが重要になります。
サーベイを実施する際のポイント
1.調査の目的を明らかにする
サーベイを実施する前に、何を目的として実施するのか、明確にしておく必要があります。
その目的を踏まえて、質問を設計することが非常に重要です。
なお、質問の内容は偏りのない公平公正な表現を意識することが必要です。
出題者が求める回答に誘導するようなつくりにしてしまうと、せっかく実施したサーベイの信憑性が低くなってしまいますので、本音を自然に引き出せるような質問を考えましょう。
2.匿名での回答を可にする
記名式の場合、どうしても「周りに回答が漏れたらどうしよう」と考える人もいます。
すると、本心で回答することが難しくなってしまいます。
特に企業内でサーベイを実施する場合は、会社の問題点を指摘するなど、回答しにくいケースも多いものです。
匿名で回答できる仕組みにすることで、本音を引き出すことができるでしょう。
3.回答期間は一定の期間を確保する
回答期間が短い場合、回答者の負担になってしまうことや、たまたま休暇を取っていたメンバーが回答できない可能性があります。
少しでも従業員の負担を減らすためにも、回答の期間は長く設けておくことがおすすめです。
4.回答結果をフィードバックする
サーベイの結果は従業員に共有し、問題点と改善策までしっかりと提示する必要があります。
どのような課題を見つけ、それにどう対処するのか、今後の方針をきちんと伝えることが重要です。
情報を共有することで、従業員の安心感を高めることができます。
意見がしっかりと反映されていることをアピールすれば、従業員も今後のサーベイに対して積極的な気持ちになりやすいです。
従業員向けサーベイの企業での活用事例
企業における従業員へのサーベイ活用事例としては、記名式のアンケートでは従業員の人事評価に対する本音が把握できないため無記名アンケート形式で調査が実施された例が挙げられます。
一般的に人事評価への不満があると分かると評価制度を変えようとする企業が多いのですが、サーベイを導入することで評価プロセスの不透明さに不満があるなど、運用面での課題が浮き彫りになることもあります。
そして本当の課題が見えることで、適切な対処法が見つけられます。
このように、表面だけでは見えにくい問題の原因に対してもサーベイを活用すれば根本解決につなげられるでしょう。
また、従業員の業務に対するニーズを見極めて働き方改革を推進した事例もあります。
多くの企業で働き方改革が実施されていますが、やみくもにあらゆる制度を導入しても期待する効果は得られないかもしれません。
そのような事態を避けるためにも事前にサーベイで従業員の業務タイプや生活スタイルを調査し、自社に合った施策を導入することが生産性向上にも有効です。
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