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従業員体験を向上させるプラットフォームの特徴や活用事例を紹介

従業員体験を向上させるプラットフォームの特徴や活用事例を紹介

企業で働く従業員の環境改善に注目が集まっています。
優秀な人材を抱えること、さらにその人材のモチベーションを引き出す環境を提供できなければ、企業の持続的な成長が難しくなっているからです。
この記事では、「従業員体験」を実現するプラットフォームの特徴や活用事例について紹介します。

従業員体験とは?

マーケティングで最も重視される概念の一つに「顧客体験(Customer Experience, CX)」があります。
この概念により、購買行動における消費者の全ての行動を、消費者自身の目線で検討するための分析視点が提供されます。
そして、時系列を追って発生する商品と顧客とのさまざまな接点と、それに対して消費者が下した評価の総体が顧客体験として把握可能となり、それを高めることが企業の提供すべき価値とみなされます。

顧客体験は企業の外部に存在する顧客が対象ですが、これを内部の従業員に向けたものが「従業員体験(Employee Experience, EX)」です。
この概念は、従業員が自らが所属する組織内で得られるさまざまな経験や体験を魅力的なものにすることが、生産性や企業価値の向上に直結するという考え方から生み出されました。
さらに、離職率を下げることで採用コストを削減するという現実的な要求からも従業員体験が注目されています。

たしかに、従来の企業でも従業員の労働環境改善を怠ってきたわけではありません。
人事部が管轄すべき案件の一つとして「職場環境改善」に取り組む企業もありました。
たとえば、休憩用に緑あふれるリフレッシュルームを設けたり、会議室でヨガのクラスを開いたりすることなどです。
しかしながら、そのような物理的な環境を改善することだけでは、従業員体験を向上させることは難しいです。
そのため、職務に対してのモチベーションを高めたり、仕事への満足度を高めたりするという心理的な環境改善まで対象にする必要があります。
つまり、職場の環境をモディファイするだけではなく、より積極的に労働そのものの質的向上を目的としているところが従来の環境改善とは一線を画す点です。
また、従業員体験は企業が従業員に提供すべきものとして、給与と同列に扱われる本質的価値の一つとみなされています。

従業員体験プラットフォームとは?

従業員体験を高めるにはさまざまな方法があります。
たとえば、学びの機会を提供するために、従業員が通うための大学の学費を支給したり、仕事と育児の両立を支援するために、オフィスに保育所を設置したりする取り組みなどです。
このような従業員の「体験」をより具体的に定義すると主に次のような領域に分けられます。
従業員体験プラットフォームはデジタルツールとして、各領域での体験を効率的にサポートします。

  1. 新入社員時のオンボーディングプロセス体験
  2. キャリア開発や学習体験
  3. 業務システムなどのデジタルワークツール体験
  4. 物理的なオフィス空間体験
  5. 給与や昇進などの社会的体験

従業員体験プラットフォームの活用事例

1.オンボーディングプロセス体験

従業員体験の重視で知られるAirbnb社で運用中のいくつかの具体例を通して、従業員体験プラットフォームの特徴を確認してみましょう。
Airbnb社は、新入社員を組織に溶け込ませるためのオンボーディングプロセスでデジタルツールを活用しています。
新入社員が迅速に組織コミュニティーのメンバーとして居場所を感じられるようになるために「Greenhouse.io」というツールを使い、このプロセスを効率化しています。
たとえば、新入社員がやるべきことを時系列で提示したり、社員として知っておくべき基礎知識が閲覧できたり、他の社員やチームメンバーに関しての基本的な情報に容易にアクセスできたりします。
また、このツールを使ってオンボーディングプロセス自体についての、管理者あてのフィードバックも可能です。
このようなツールを使えば、必要なプロセスの実行から改善までを一元管理できます。

2.キャリア開発や学習体験

従業員の仕事のスキルを高めることは、個人のキャリア形成の幅を広げ、モチベーションや顧客満足度を向上させます。
また、それぞれの従業員が企業文化を十分に理解しておくことは、生産性や従業員エンゲージメントの向上につながっています。
そのため、Airbnb社では学習管理システム「Absorb LMS」を導入して効果的な学習体験をサポートしています。
このツールにより、クラウド上にアップロードされた動画コンテンツやドキュメントをオンデマンドでアクセスして情報収集が可能となります。
たとえば、通常は図書室に死蔵されている社史に書かれた会社の成り立ちについての歴史的な情報は限られた人しか知らないでしょう。

また、個人的に聞かなければわからないような仕事の進め方のヒントは、同じ企業であっても他のチームの人に伝えるのは困難です。
このような情報を24時間、クラウドサーバーにアクセスできれば世界中どこからでも全員が共有できます。
従業員にとっては、同じ時間に同じ場所に拘束されてしまう退屈な社員研修ではなく、パーソナライズされた自由な環境で学習体験が得られます。
その一方で、管理者にとっては情報提供と同時に学習状況を確認できたり、コメントを残したりすることも可能となり、コミュニケーションの双方向性も確保できます。

組織改善にも活かせる従業員プラットフォーム

従業員プラットフォームは従業員体験を向上させるためのさまざまな機能を提供します。
同時に、その成果を組織の改善のためにフィードバックする機能も期待できます。
組織改善ツールとしての特徴は、主に次の3つが挙げられます。

1つ目は、人事部門を介した情報収集ではなく、現場の従業員から直接情報収集ができる点です。
従来の企業では、従業員に関しての問題は人事部が管轄して処理してきました。
すると、リソースの問題などもあって、どうしても個別の従業員の抱える問題に細かく対応できずに、従業員体験を高める視点でのフィードバックに繋がりにくい傾向が見られたのです。
このような場合に従業員プラットフォームを使えば、パーソナルな情報を拾い上げて有効に活用することができます。

2つ目は、収集した情報からさまざまな分析が可能になる点です。
情報を分析する軸を設定すれば、複数のデータを組み合わせたクロスリファレンス分析なども容易に可能になります。

3つ目は、客観的なデータの活用による合理的な人材育成・人事配置が可能になる点です。
従業員プラットフォームで得られたデータは、スキルや経験値などをデータ化して活用するタレントマネジメントシステムと連携できます。
そうなると、新しいプロジェクトの適任者を選ぶ際に、人物の印象など定性的な指標ではなく、スキルを数値化した定量的指標により合理的に判断することが可能になります。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、「従業員体験」を実現するプラットフォームの特徴や活用事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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