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メンタルヘルスケアの4つのケアとそれぞれの具体的な方法を紹介

メンタルヘルスケアの4つのケアとそれぞれの具体的な方法を紹介

ストレス社会という言葉に代表されるように、メンタルヘルスの不調を訴える人は年々増えている傾向です。
日本でも働く人の58%がストレスや強い不安、悩みなどを仕事において感じているという調査結果があります。
今回は、メンタルヘルスケアの4つの方法と具体的な内容について紹介します。

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メンタルヘルスケアとは?

メンタルヘルスは、心の健康を表す言葉です。
メンタルヘルスに不調があると聞くと適応障害やうつ病などの精神疾患を思い浮かべるかもしれませんが、メンタルヘルスには、強い悩みやストレス、不安感なども含まれています。
メンタルヘルスに不調をきたすと脳の機能が低下していまい、その結果、判断力や集中力が落ちたり、意欲や好奇心が失われたりしてしまい結果的に組織全体の生産性低下を招いてしまう可能性があります。
そこで重要なのが、社員のメンタルヘルス不調を防ぐためのメンタルヘルスケアです。
厚生労働省も、2022年までにメンタルヘルスケア対策に取り組む事業場を80%以上にするという目標を打ち出しており、300人以上の事業場では約99%が対策に取り組んでいるというデータがあります。
その一方で、300人以下の事業場での実施率は50~80%前後に留まっており、まだまだ不十分と言えそうです。

メンタルヘルスケアが必要である理由

メンタルヘルスケアを行うことで、以下のようなメリットが期待できます。

1.生産性の向上

心が元気だと意欲の高い状態をキープすることができ、仕事のパフォーマンス向上につながります。
反対に、心が不安定な状態だとミスが増え、自信喪失につながる可能性が考えられます。
メンタルヘルスケアによって従業員の精神安定ができれば、効率よく仕事に取り組むことが期待でき、企業全体の業務効率も上がるなど企業生産性が向上します。

2.経営リスクマネジメントに繋がる

心が不安定な状態となり集中力や注意力が低下すると、トラブルや事故を引き起こす可能性があります。
特に、危険物や重機、公共交通機関などを取り扱う業務であれば、同僚や顧客など周囲の人の健康や安全を脅かすことになりかねません。
企業対応の不適切さが原因でメンタルヘルスの不調を招いたり増長させたりした場合、民事訴訟や労災請求につながるケースもあります。
また、安全配慮義務といって企業は社員のメンタルヘルスを守る義務があるため、訴訟や労災請求となれば、企業の社会的イメージダウンにつながる恐れがあります。

3.退職者や休職者を減らす

メンタルヘルスケアが不十分で対応が遅れると、メンタルの回復が長引き退職や休職を選ぶ人も少なくありません。
人員が減れば、企業全体の作業効率が下がりほかの従業員への負担も増えるでしょう。
その結果、また今度は別の従業員がストレスを抱え、メンタルヘルスに不調をきたすといったようにどんどん悪循環にはまるリスクがあります。
正しくメンタルヘルスケアを行えば、メンタルヘルスの早期改善につながり、退職者や休職者を減らすことが期待できます。

メンタルヘルスの4つのケア

厚生労働省は2015年に「労働者の心の健康の保持促進のための指針」において4つのケアを提示しました。

1.セルフケア

従業員が自分で行うケアのことです。
セルフケア研修などを通して、メンタルヘルスケアについての基礎を学べば、自分のストレスに自分で気づいて予防対処することが可能です。
また、企業ではストレスチェックが年に1度実施するよう義務付けられているため、そこでの判定を基に自分の心の状態を把握することも大切です。
毎日忙しく働く中で、自分が抱えるストレスに気付いて向き合うことをついつい後回しにしがちです。
だからこそ、ストレスへの対処法を従業員が理解できる環境を、企業側が作っておく必要があります。

2.ラインによるケア

管理監督者が行うケアで、職場のストレス要因を把握して改善することを指します。
主に職場環境等の改善や、従業員に対する相談対応といった内容が該当します。
業務に専念していると職場全体の環境に目を向けたり、従業員とゆっくり話をして相談に乗ったりといった時間を捻出するのが難しいという人もいるでしょう。
しかし、ラインケアも管理監督者の業務の一部です。
従業員の相談に乗り、必要に応じて労働環境等の改善を行うなどの対応をしましょう。

3.事業場内産業保健スタッフによるケア

事業内産業保健スタッフとは、衛生管理者や産業医を指し、心理職や心療内科・精神科などの医師といった専門スタッフや人事労務管理スタッフも関わってきます。
セルフケアやラインによるケアの実施サポートが主なケア内容となります。
また、サポートだけでなく、メンタルヘルスに関連する研修の企画運営や、従業員の相談に乗れるような制度や体制づくりも行う必要があります。
セルフケアやラインケアだけではカバーできない部分を、医療的な立場から従業員に対してアドバイスしてくれるので、効果的です。
産業保健スタッフがいない場合は、メンタルヘルス対策のための組織を人事労務スタッフや衛星管理者を中心に編成するとよいでしょう。

4.事業場外資源によるケア

地域産業保健センターや都道府県メンタルヘルス対策支援センター、医療機関などメンタルヘルスケアの専門知識をもっている外部の機関やサービスの利用も効果的です。
会社には知られたくない言いにくい悩みを抱えている従業員にとっては、相談しやすい環境といえるでしょう。
また、専門性の高い知識や多くの実績をもつ機関であるため、事業場が抱えている問題が解決しやすくなるというメリットもあります。

3段階でのメンタルヘルス不調の予防策・再発防止策

どの段階で予防対処するかを示したのが3つの段階です。

一次予防

従業員が健康な状態のときに行う予防で、従業員に健康の維持増進を働きかけるのが主な取り組みです。
労働者自身が行うストレス緩和ケアや労働環境改善も含まれます。
ストレスチェック制度やストレスマネジメント研修などを導入し、従業員ひとりひとりの意識を高めます。

二次予防

メンタルヘルスの不調者を早期発見・早期治療するための予防です。
労働者が自分の不調に気づき、自分で相談できる窓口を設置したり、産業医と面談したりできるような機会を設定するとよいでしょう。
専門性の高い外部サービスと連携するのもひとつの方法です。

三次予防

メンタルヘルスが不調となり、休職した従業員の職場復帰を支援するのがこの段階です。
合併症や機能低下、再発などを防ぐために、治療を進めてストレスを緩和していきます。
さらに、不安や焦りの緩和や、復帰後無理なく働くための配慮なども含まれます。
この段階をおろそかにすると、離職や再発の可能性が高まるため、注意が必要です。

従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、メンタルヘルスケアの4つの方法と具体的な内容などについて紹介しました。

従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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