リスキリングとは？内容や導入手順、大手企業の事例を紹介

DXの推進に伴いリスキリングを導入する企業が増えています。
多くの企業がDXを導入している現代社会においては、多くの社員に一定のデジタルスキルが必要になることがその理由です。
そのため、大手企業ではリスキリングを積極的に導入して、社員がデジタルスキルを学び直せる環境を整えています。
今回は、リスキリングの具体的な内容や導入手順の解説、大手企業の導入事例などについて紹介します。

リスキリングとは？

リスキリングには「再教育する」「新しい技術（能力）を教える（習得させる・身につけさせる）」といった意味があります。
企業で用いられる場合には、「今の職場で起こっている大幅な変化に対応または適応するために新しいスキルを獲得させる」といった意味で使われます。

リスキリングは、多くの大手企業が採用している社員の教育手法の1つです。
多くの大手企業がリスキリングを導入している背景には、DX（デジタルトランスフォーメーション）の普及が大きく関係しています。

リスキリングにおけるDXの重要性

DXとは、「デジタル技術やデータを駆使して社会や顧客のニーズに対応しながら、組織・業務・企業文化などを変革する」ことです。
競合他社との競争を優位に保つ効果が期待できるため、現代のデジタル社会を生き抜くためには必須のスキルとされています。
このように、企業にとって重要な価値を持つDXですが、専門的なスキルを持つ人材だけに任せていても定着しません。
より多くの社員が一定のデジタルスキルを身につけることが重要です。
そのために必要な教育がリスキリングというわけです。
また、DXで自社の売上が上がったり、デジタルスキルを身につけて新たな手当が付いたりすれば給与のアップも期待できるため、社員にとってもメリットの多い教育システムであるといえます。

リスキリングとリカレント・OJTとの違い

リスキリングと混同されがちな用語にリカレントとOJTがあります。
リカレントは、「新しいスキルを身につけるために一時的に職場を離れたり退職したり」することです。
また、OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング）との混同にも注意が必要です。

多くの企業が導入しているOJTは、「未経験者への実務体験を通した研修」のことです。
OJTでは、社内にすでに存在する仕事を覚えてもらうために特定の社員を教育しています。
そのため、OJTは主に後継者育成のための研修に利用されている教育システムです。

一方のリスキリングは、あくまで現在の職場に勤めながら新しいスキルを身につけていく点に特徴があります。
また、社内にまだ存在しない仕事を、より多くの社員に身につけてもらうための教育システムでもあります。
なお、社内に教育を担当する人材が存在しない場合は外部から招いたり、Web上のリスキングコンテンツやプラットフォーマーを利用したりする必要があります。

リスキリングの導入手順

リスキリングを導入するには次の5つのステップを踏むことが必要です。

1.プロジェクトの担当者の選定

適任なのは一定のデジタルスキルを持つ人材です。
そういった人材がいない場合は、少しでもデジタルに詳しい人を選びます。

2.社員に何を教育するかの決定

「DX導入のためにデジタルスキルを教育する」といっても、事業内容や目標などによって内容が違ってきます。
事業内容や目標などに適したデジタルスキルを選択するためには、事業内容・業績・社員のスキルなどをデータから解析して可視化する作業が必要になります。
こういった分析には、AIを活用した分析ツールなどが便利です。

3.リスキリングプログラムの作成

デジタルが苦手な社員も少なくないため、それぞれのレベルの合わせた教育プログラムを作成します。
こちらも2つ目のステップと同様に事業内容や目標などによって教育内容が異なるため、それに適したプログラムを用意する必要があります。
自社で作成する自信がない場合は、外部の専門家などに依頼すれば確実に質の高いプログラムが作成できます。

4.リスキリングの教材の準備

これも自社で作成して用意することができます。
その場合は、Web上にある実践例などを参考にすると役立ちます。

5.リスキリング教育の実践

ここまでに用意したプログラムや教材を活用して社員への教育を開始します。
社内に講師が務まるほどのデジタルスキルを持つ人材がいない場合は外部から招く必要があります。
それ以外の方法としては、オンライン研修を提供しているプラットフォーマーの利用も有効な手段の1つです。

リスキリングを導入している国内外の大手企業の事例

AT&Tのリスキリングの事例

アメリカの情報通信企業AT&Tはリスキリングの先駆的企業です。
2013年に初めてリスキリングを導入して以来、2020年までに約10億ドルを投じて10万人程度の社員にリスキリングを実施しています。
その結果、技術職の80％以上が社内異動のみでオーケーという結果を得ています。

Amazonのリスキリングの事例

世界的なネット販売企業Amazonもリスキリングを積極的に導入している企業の1つです。
Amazonでは、2025年までに社員10万人程度にリスキリングを実施することを発表し、非デジタル系の人材をデジタル部門に移行させるためのアカデミーも設けています。

Walmartのリスキリングの事例

その他にも、アメリカの小売企業Walmartでは、リスキリングを活用して店舗従業員がDXに対応するためのデジタルスキルの習得を進めています。

日立製作所のリスキリングの事例

日本におけるリスキリングで先進的な取り組みを行っているのが日立製作所です。
電機メーカーの日立製作所では100にも及ぶデジタル教育コースを設け、全社員を対象にしたDXの基礎教育などを実施しています。

富士通のリスキリングの事例

総合エレクトロニクスメーカーの富士通でも「ITカンパニーからDXカンパニーへ」というスローガンを掲げ、リスキリングに力を入れています。
そのための投資にも積極的で、5千〜6千億円という多額の金額を投じています。

キャノンのリスキリングの事例

また、精密機器メーカーのキャノンでは、AI・クラウド・セキュリティーといった部門ごとに190もの講座を設けています。
これら講座を合計5千人もの社員が受講して、新たなスキルを獲得するために学び直しています。

三菱商事のリスキリングの事例

「IT・デジタル研修」制度を設置しているのは総合商社の三菱商事です。
「IT・デジタル研修」では13の講座を設けて、部署や年齢問わず希望者全員にリスキリングを提供しています。

丸紅のリスキリングの事例

同じく総合商社の丸紅でも実践的なAIスキルが身につく「デジチャレ」という講座を設けています。
こちらは、希望する社員がテーマを決めて応募するというスタイルです。

リスキリングを導入し、従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、リスキリングの具体的な内容や導入手順の解説、大手企業の導入事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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