企業力の向上に役立てよう！社内通貨の成功事例

社員のモチベーションをコントロールするのは、経営陣の大切な役目です。
そして、「社内通貨」は社員のやる気を引き出すツールとして注目を集め始めました。
その他にも、社内通貨にはさまざまなメリットがあります。
今回は、社内通貨の目的や概要、導入の後に期待できるポイント、成功事例などを紹介します。

本当の通貨とどう違うのか？社内通貨とは

ある企業の内部だけでやりとりされる通貨を「社内通貨」と呼びます。
社内通貨は「社内ポイント」など、別の呼ばれ方をすることも珍しくありません。
ただ、いずれも、社員間で贈られたり贈ったりするデータという点は共通しています。
社内通貨は本物の通貨というわけでなく、社外では価値を持ちません。
その代わり、社内で一定ポイントが貯まると換金してもらえたり、景品に交換してもらえます。
社内通貨は、社員の成果に対して贈られることが多いという特徴を持っています。

モチベーションアップにおすすめ！社内通貨制度の効果は？

社内通貨を導入する大きな目的は「コミュニケーションの活性化」です。
リモートワークや産休、育休が増えてきた時代では、社員同士のコミュニケーションが盛んに行いにくい環境が広まっています。
そうでなくても、部署や役職、支店が違えば、社員同士が頻繁に交流を持たなくなりがちです。
こうした状況が進んでいくと、団結力が低下しかねません。
社内通貨を気軽に贈与しあえるシステムが生まれれば、日常的にコミュニケーションが生まれていきます。

また、モチベーションアップの目的で社内通貨を導入している企業も出てきました。
社内通貨は、「仕事を手伝ってくれた」「プレゼンが見事だった」などの些細な要因で贈られるポイントです。
同僚からの評価が可視化されるとともに、感謝のメッセージを社内通貨に添えてもらえるのなら、社員の士気は高まっていくでしょう。
そのほか、企業理念を浸透させる意味でも社内通貨は重要です。
「何をすれば社内通貨をもらえるのか」という傾向がはっきりすれば、社員は企業に求められている価値観を深く理解できるでしょう。
そして、上層部の考えと現場の思いが一致しやすくなっていくのです。

どうすれば浸透していく？社内通貨の成功事例

「ランキング形式」は、社内通貨の成功事例に数えられるパターンです。
社内通貨のようなポイント制度があれば、多くの社員は「負けたくない」「注目を集めたい」と考え始めます。
こうした意欲を煽るには、社内通貨の上位獲得者をホームページなどで発表することです。
社内で評価され、知名度が高まっていく状況は、ともすれば、金銭や景品以上に社員のモチベーションを高めていくでしょう。

「ピアボーナス」の一種として、社内通貨を利用している企業もあります。
ピアボーナスとは、社員同士で贈与しあうポイントのことです。
あらかじめ社員には贈与できるピアボーナスの上限が決められています。
そして、同僚の善行、高い能力を目撃したとき、自由に相手へと贈れます。
社内通貨をピアボーナスにして、新しい人事評価制度を確立させた企業も少なくありません。

そして、「社員の望む景品」を用意することで、企業力を高めたところもあります。
日ごろの癒しとして、リゾート地の宿泊券と交換できるルールは歓迎されてきました。
また、社長と食事できるチャンスも、アピールの場になるので多くの社員から望まれます。
ボディケア用品、サプリメントなども、幅広い社員に需要があるでしょう。

社内通貨の導入時の注意！成功のポイントを見極めよう

まずは、「通貨だけでなく言葉も添える」ことです。普通に社内通貨をやり取りするだけでは、何に対しての贈与なのか分かりません。
社内通貨の目的には、企業理念の浸透があります。
贈られた社員が「あれをしたから感謝された」と自覚することで、ますます企業にとって理想的な人材は育っていくでしょう。
次に、「結果を掲示する」のも重要です。
閉じられたネットワークで社内通貨をやりとりしていても、社員の士気は高まりにくいといえます。
ホームページや社内SNSで通貨の獲得状況が発表されるからこそ、社員はモチベーションを上げられるのです。
定期的に表彰会を開くのもひとつの方法です。

社内通貨をピアボーナスにする場合、贈与する基準を経営陣から明確に示しておきましょう。
たとえば、日本企業では「長く働いている社員が頑張っている」「残業の長さは評価されるべき」といった考え方が、いまだに残っています。
放っておけば、残業を繰り返す社員に社内通貨が集まるような事態になりかねません。
そこで、事前に経営陣から「残業時間は評価に含まない」などの通達を行うことで、偏った行いに社内通貨が贈られにくくなるはずです。

そのほか、せっかく社内通貨を導入したのであれば、しっかり従業員が使いたくなるように経営陣が誘導しましょう。
経営陣自ら社内通貨を活用し、社員に認知させていきます。
アルバイトや派遣社員も贈与の対象に含めると、社内通貨をもらうための競争は、健全により盛り上がっていくと考えられます。

社内通貨の成功事例を見て自社の取り組みに生かそう

成功事例を見ていくと、多くの企業が社内通貨を導入した後、浸透するまでにも注力していることが分かります。
いたずらに社内通貨がやりとりされる状況を避け、明確な基準によって獲得者が生まれるように、経営陣がコントロールしましょう。
そして、社内通貨を実施できるツールを慎重に選び、導入に踏み切ることが肝心です。

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THANKS GIFTで社内通貨を実施してみよう

社内通貨を自社でゼロから開発することも不可能ではありません。
しかし、その労力と時間を考えれば、すでにノウハウを持ち合わせているベンダーに問い合わせてみるのが得策です。
「THANKS GIFT」は組織内SNSであり、社内通貨の機能も備わっています。
基本的に、登録した社員同士がポイントを贈与しあうシステムです。
そして、ポイントが貯まっていくと、景品に交換できる流れです。
この一連のプロセスを、SNS内で完結できるのは大きなメリットです。 

THANKS GIFTには感謝を伝えるためのカードも付属しています。
社員は単にポイントを贈るだけでなく、メッセージを添えることが可能です。
また、「MVP表彰」で、定期的に通貨獲得数上位の社員を賞賛できるのも魅力です。
THANKS GIFTであれば、社員が楽しみながら社内通貨をやりとりできる環境にまで整えられます。
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