定着率とは？計算方法・定着率を向上させる重要な「2つの施策」を紹介

従業員が長く働くことができる会社であるかを測る指標に「定着率」があります。

定着率が高い企業ほど、従業員に働きやすい環境を提供していたり、入社後の教育が手厚いなどと従業員への投資を行なっている会社である可能性が高く、既存の従業員だけでなく求職者にとっても魅力に感じるポイントです。

今回は、定着率はそもそもどのように計算するのかや定着率を上げるための方法について紹介します。

定着率とは？

定着率とは、ある時点よりN年（ヶ月）経過した時点でどれくらい従業員が働き続けているかを表した割合です。

一般的に対象期間の取り決めなどはなく、求人サイトに掲載する場合は、その求人サイトによって対象期間が異なる可能性がありますので、確認を行う必要があります。

この対象の期間が長くなっても定着率が高い会社は、早期離職が少なく、一度採用した人材の離職リスクが低いと言えます。

定着率の計算方法

定着率の計算方法は、

定着率(%)＝（一定期間経過後に勤続している人数 ÷ 対象期間の開始時の人数）× 100

で算出されます。

また定着率は、離職率と対になる言葉ですので、

定着率(%)＝100%ー離職率(%)

で計算されます。

定着率を向上させることのメリット

定着率を上げることで企業においては以下のようなメリットがあります。

• 採用コストを低く抑えられる
• 頻繁に教育を行う必要がなく、教育コストも抑えられる
• 会社の文化を醸成、定着させやすい
• 業務の一時的なしわ寄せなどが少なく、フィジカルヘルスを良好に保ちやすい

上記のように従業員の心身の健康が良好な状態を保てるだけでなく、企業にもコストの面や組織運営の面でメリットがあります。

定着率を向上させるために企業ができること

定着率を向上させるために企業ができることは、まず「離職の原因や離職リスク」について把握することです。

退職者のヒアリングや組織サーベイのスコアの変動などを元に、離職の原因・リスクを特定し、その要素を改善していくことを続けることで働きやすい環境が整えられていきます。

従業員が長く働き続けるためには、まずは「自社の組織の悪い部分を改善していくこと」、その次に定期的に組織サーベイを行うなどと、「従業員の変化に気付けるような環境を作ること」の2つが重要です。

日本の法人・企業の定着率の平均

2019年（令和元年）の雇用動向調査によると全業界の平均での離職率は15.6%でした。

ただこちらは、常用労働者に占める離職者の割合ですので、特定期間での離職率とはまた別物ではありますが、参考値として大体毎年それくらいの率で離職が発生しています。

画像参照元：2019年（令和元年）の雇用動向調査

上記の画像のように業界によって大きく離職率が異なり、その他会社の従業員規模でも従業員規模が小さい企業の方が離職率が高いなどという傾向もあります。

従業員が定着し、活躍できる組織を作ろう

今回は、定着率の計算方法や定着率を向上させるための方法について紹介しました。

従業員が定着、活躍する組織を作るためには企業が環境を整えていく必要があります。

特に「人間関係」を理由とした離職は非常に多いですので、「社内コミュニケーション」から見直してみてはいかがでしょうか。

エンゲージメントクラウドの『THANKS GIFT』では、サンクスカードやチャットの機能を通して、従業員の感謝や称賛をきっかけに社内コミュニケーションを活性化させたり、従業員エンゲージメントを向上させることが可能なサービスです。

サービス紹介資料をダウンロードして、自社の従業員が定着・活躍する組織づくりに活用できないか確認してみてください。