組織改善と業績向上との関係、取り組み・成果事例を紹介

組織改善を行えば、従業員の生産性の向上や前向きな取り組みの蓄積によって業績の向上が期待できます。
社員にとっても、企業にとっても組織改善はメリットの高い取り組みです。
今回は、組織改善と業績向上の関係、実際の取り組みや成功事例について紹介します。

組織改善とは？

組織改善とは、組織の構造や役割、仕組み、機能、運用方法などを抜本的に変えることで、組織が理想とする姿を実現することです。
組織改善がゴールではなく手段としてとらえることが大切です。
その結果、業績向上や成長し続ける企業づくりといった効果が期待できます。

組織改善が必要である理由

企業の規模が拡大されるにつれてルールや制度がどんどん確立し、一定の仕組みや体制の中で業務が回るようになります。
しかし、企業を取り巻く外部環境は常に変化しているため、いつまでも同じ仕組みや体制だと上手くいかなくなっていきます。
そのため、企業は仕組みや体制を作り出す一方で持続的に成長していくために組織の体制や仕組みを常に見直し改善していかなくてはなりません。

組織改善と業績向上の関係

組織改善が成功することによって業績にインパクトを与えるような様々な変化が発生します。
具体的にどのような影響があるのか、その要素を紹介します。

1.従業員満足度の向上によって、採用や定着に繋がる

社員の満足度が向上することによって、優秀な人材の定着に結びつきます。
転職が当たり前のように行われるようになってきたため、人材不足に悩んでいる企業は少なくありません。
そのような状況で、優秀な人材の定着は重要な課題となっています。
社員満足度が高ければ、社員は長くこの企業で働きたいと思ってくれる可能性が高いです。
また、社員満足度が高いということは、よりよい条件を求めている転職者にとっても魅力的な企業です。
つまり、新たに優秀な人材を確保することにもつながると考えられます。

2.商品やサービスの質が向上する

社員満足度が向上すれば、商品やサービスの質が高まることにもつながります。
なぜなら、自社商品やサービスを社員がより深く理解し、アプローチすることができるからです。
顧客に対して商品やサービスの価値をより高く伝えられるよう、親身に対応するようになり、顧客満足度が向上することで業績向上が期待できます。

3.従業員の生産性が向上する

組織改善によって業務に関するコミュニケーションの無駄がそぎ落とされることで、生産性の向上につながります。
社員の残業時間が減ることでワークライフバランスが改善されたり、残業代や原材料費、固定費などに充てていたコストを新商品の開発や労働環境改善などに充てることも可能です。
その結果、企業規模に関係なく同業他社と対等に競争できるようになり、業績向上につながることが期待できます。

組織改善の2種類の進め方

組織改革の進め方は、クルト・レヴィンが提唱する3段階の方法と、デービッド・ナドラーとマイケル・タッシュマンが提唱する組織行動の整合性モデルの2種類があります。

クルト・レヴィンの3段階

1. 解凍：組織改善が必要であることを社員に打診したり、組織改善に協力する環境づくりを行う
2. 変革：新たな業務フローや体制、部署間の連携などを見直し、改善を始める。
3. 再凍結；新しい考え方の定着と改善内容の習慣化させる

この上記の3段階で進めていきます。

組織行動の整合性モデル

1.組織改善の専門チームの編成

改善をリードするためのスキルをもつ人だけでなく、周囲からの評判が高い人材や、求心力のある人、改善を自由にできる権限のある人などがメンバーとして適しています。
組織改善には、ある程度反発や抵抗が予想されるため、社員が正当性を認めやすいメンバーを選ぶことでよりスムーズに組織改善が進みます。

2.課題の洗い出しと分析

課題がはっきりすることで、改善に対して納得感をもってもらうことが可能です。
社員だけでなく、社外へも改善に関して説明できるだけの理由をはっきりさせる必要があります。
また、組織改善後にその課題が解決できたかを確認することで、改善を実感することができます。

3.ビジョンと戦略を策定する

ビジョンとは、組織が将来あるべき姿を指しており、なぜその姿を目指すべきなのかというところまで提示する必要があります。
柔軟性に優れ、社内外にとって実現が待ち望まれるもの、さらには実現可能なものであればよいビジョンといえるでしょう。
ビジョンの実現に向け、一度に大きく改善するのではなく、短期間で成果の得られるものから取り組んでいきます。
小さな成功体験を積み重ねることで社内の士気が高まり、社員が納得感をもって組織改善に取り組むことができるからです。

4.計画を実行に移す

社内にビジョンと戦略の共有を行ったら、実際に計画を実行に移します。
組織改善中は、組織の現状と今後の計画を常に社内外に明示することで改善の閉そく感を減らし、改善が進んでいることを実感させることができます。
特に成果が出たらすぐに知らせるようにしましょう。

組織改善は継続的に取り組む必要があるため、日頃から改善の必要性や目指すビジョンを何度も共有します。
組織改善の専門チームに対しては、成果に対する適切な評価と報酬を与えることでモチベーションが高まり、組織の活性化も期待できます。

組織改善によって業績が向上した企業の成功事例

組織改善によって業績が向上したJTB社の事例を紹介します。

JTBでは、社員が行動変容するためには気づきを与えることが有効だという考えのもと、活用しているのがWEB社内報や掲示板です。
WEB社内報では、報告に加えカテゴリーごとに週2回最新ネタを提供しています。
その記事に対し、コメントし合ったりいいね！を付けたりすることが可能です。
掲示板には、各部署でのほっこりする活動やちょっとした工夫をいつでも好きなように投稿できます。
さらに月2回のライブ放送では、本質的な人間的魅力のある人について、好きなものや得意なこと・生き方や考え方などについて紹介することで気づきを得られるようにしています。
このように様々な仕組みを活用することで、社内の評価基準では評価されにくかった人にもフォーカスできます。
さらに、自発的な行動変容を促すために取り入れているのがレッスンルーブリックです。
表の中に研修で変容させたい観点や到達レベル、到達レベルを上げるために必要な行動基準が示されています。
研修を受ける際に、現状のレベルを把握し、研修によってどこまでレベルアップできるかを把握したり、他の研修の表と比較することで昇進するとどんな力が求められるのかといった次のステップへの距離感を明確にしたりすることが可能です。
そのため、自分の目標に向かって自ら動き、学び、レベルアップしていけるようになります。
さらに、これまではラインナップ型の研修でしたが、ひとりひとりに適した学びができるようデリバリー型の研修を導入しています。

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『THANKS GIFT』で組織改善に取り組み、業績を向上させよう

今回は、組織改善と業績向上の関係、実際の取り組みや成功事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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