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ピアボーナスサービス導入後の活用事例・失敗事例を紹介
Googleが導入したことで大きな注目を集めるようになったピアボーナスサービス。
日本国内でもさまざまな企業が導入していることで知られています。
自社でも導入を検討している、という人も多いのではないでしょうか。
しかし、ピアボーナス制度にはメリットとデメリットの両方があることをしっかり把握しておくことが大切です。
そこで今回は、ピアボーナスサービスの活用事例と失敗事例について紹介します。
もくじ
ピアボーナスとは?
ピアボーナスとは、社員同士で特別手当を送り合う制度のことです。
成果給の新しい形として「第三の給与」とも呼ばれています。
その目的は主に社員間のコミュニケーションの活性化とモチベーションの向上にあります。
これまでのように業績につながる成果だけが認められるのではなく、数字として表れないような部分で会社に貢献している社員にもスポットライトを与えられるからです。
さまざまな社員の日々の頑張りが可視化されることにより、会社もより具体的に社員の会社への貢献度を把握できるようになります。
↓ピアボーナスのメリット・デメリットなどを紹介した記事はこちら↓
ピアボーナスとは?メリットデメリット、成功・失敗事例を紹介
ピアボーナス制度の活用事例
それでは、ピアボーナスサービスの導入がポジティブな結果をもたらした事例について紹介します。
フリマアプリの企画・開発・運用を行っている株式会社メルカリには元々四半期ごとに社員間でサンクスカードを贈り合う習慣がありました。
そこで、より日常的に感謝を伝えあえるようにしようとピアボーナスサービスの導入を行いました。
その結果、株式会社メルカリでは社員同士が感謝を伝えたいときにすぐ行動できるようになり、社内カルチャーがより深く浸透することになりました。
さらに、これまで関わりのなかった社員同士の間にもピアボーナスのやり取りを通じた交流が生まれることになるなど、コミュニケーションの活性にもつながっています。
また、業界最大の福利厚生サービスを展開している株式会社ベネフィット・ワンでは、部門ごとにピアボーナスの対象となる基準を設定しました。
そして、社員が基準を達成するごとに社内通貨が贈られ、その社内通貨をさまざまな商品と交換できるようにしました。
その結果、それまで人事部には見えなかった社員の影の努力が可視化され、より公正な人事評価を行えるようになりました。
それだけでなく、ピアボーナスサービスの導入が従業員のモチベーションアップにつながり、業績が大きく向上しています。
オンラインによるピアボーナスサービスを上手に活用している会社もあります。
クラウドファンディングサービスを行っている株式会社CAMPFIREは、社員のほとんどがリモートワークをしています。
そのため、自分以外の社員はどのような仕事をしているのかが分かりづらいという問題を抱えていました。
そこでオンラインツールを活用したピアボーナスサービスを導入し、社員が感謝の言葉とともにポイントを送信できるようにしました。
このことにより社内交流が活発になり、社員同士の結びつきが弱いという問題を改善できました。
↓ピアボーナスツール導入のポイントについて紹介した記事はこちら↓
ピアボーナス活用の成功事例から学ぶ導入のポイントを紹介
ピアボーナス制度の失敗事例
一方、ピアボーナスサービスの導入が裏目に出てしまった会社もあります。
ピアボーナスのデメリットのひとつとして挙げられるのは、あらかじめ財源を確保しなければならないということです。
社員同士が際限なくピアボーナスを贈れるようにした場合、会社がそのピアボーナス分を負担しきれなくなってしまいます。
そこで、ある会社ではその対策としてピアボーナスを贈る社員自身が自腹でピアボーナスを払うようにしました。
すると、社員の間で「どうして自分が他人の給料を支払わなければならないのか」と不満が噴出することになり、結果としてピアボーナス制度そのものが問題視されるようになりました。
また、社員のモチベーションアップを目的とするピアボーナスが逆に社員のモチベーションを下げてしまう結果になった事例もあります。
ある会社がピアボーナスサービスを導入したところ、多くの社員がこれまでよりもより自分と他人を比較してしまうようになりました。
そして「どうして自分のピアボーナスはあの人よりも少ないのか」「自分はピアボーナスがもらえないからダメなんだ」というようなネガティブな感情を抱いてしまうようになりました。
そのほか、ピアボーナスの導入によって逆に社員が評価を得やすい仕事ばかりを優先するようになってしまった事例や、一部の社員がピアボーナスによる利益を得ようとして本業を疎かにしてしまった結果、組織が弱体化してしまったという事例もあります。
↓社内通貨の活用で企業力向上に繋げた事例を紹介した記事はこちら↓
企業力の向上に役立てよう!社内通貨の成功事例
ピアボーナスサービスを上手に導入して活用するポイント
それでは、どのようにすればピアボーナスサービスを上手に導入し活用できるでしょうか。
あらかじめ気を付けておくべきポイントをいくつか紹介します。
まず挙げられるのは、ボーナスの上限を決めておくことです。
予算を確保してあらかじめ上限を決めておけば、ボーナス額が無尽蔵に増えすぎて会社の財政を圧迫することもありませんし、社員自身にボーナスを負担させることもありません。
また、上限が決まっていることで社員も気軽にボーナスを贈るようなことはしなくなるでしょう。
次に、客観性と公平性が保たれるような運用を心がけることです。
そのためには、評価基準を明確にするのがおすすめです。
何も基準が定められていない場合、人気のある社員や発言力の強い社員にばかりボーナスが贈られるようなことになってしまいます。
そうすると社内の空気が悪化したり、社員のモチベーションを下げてしまったりするかもしれません。
また、基準を明確にすることはその基準を達成するために頑張ろうという気持ちを起こさせてくれます。
社内にピアボーナスサービスの導入推進チームを作るのもよいでしょう。
ピアボーナスという制度はまだ新しいものなので、導入に戸惑う社員もいるかもしれません。
互いに遠慮し合うことで期待したような成果が得られないことも考えられます。
推進チームが率先してピアボーナスを贈ることで、社内で互いに感謝し合うという文化が醸成されます。
また、マネージャーや幹部のような役職者に積極的にコミットしてもらうのも効果があります。
上司から褒められるのは誰でも嬉しいものですし、見えない頑張りが会社の上層部にも届いているという実感が社員のモチベーションを大きく向上させるでしょう。
↓ピアボーナスの主なうツールや特徴を紹介した記事はこちら↓
ピアボーナスツール比較8選。導入効果、特徴まとめ
THANKS GIFTを活用してピアボーナスの仕組みを構築している企業事例
株式会社サンコミュニケーションズのピアボーナス活用事例
ピアボーナスについて関心を持ったのは、Facebookで知人が「社内のポイント制度でポイントが貯まり、自転車をもらいました」という投稿です。
ピアボーナスについて調べていくうちに、THANKS GIFTの存在を知り、THANKS GIFTの場合は、感謝や賞賛を伝えることで社内ポイントが貯まり、そのポイントをAmazonギフトカードなどと交換できるため、イメージしていた運用が行えそうであったことから導入を決定しています。
サンクスカードの種類によって与えられる社内ポイントの数を分けて、会社・仲間への貢献度や理念浸透に向けた活動などに対してサンクスカードを送ることで、社内ポイントが蓄積される仕組みを設けています。
従業員がサンクスカードを活用する動機になること、そのサンクスカードのやり取りを行う中で、会社の理念が浸透していくこと、従業員がもらった社内ポイントを福利厚生として享受できるなど数多くのメリットがあり、会社でも非常に多くの効果や反響を感じられています。
↓株式会社サンコミュニケーションズのTHANKS GIFT活用事例記事はこちら↓
THANKS GIFT活用による「感情報酬」と「ポイント報酬」で従業員が家族や友人に誇れる会社を作る
おすすめのピアボーナスツール「THANKS GIFT」
THANKS GIFT(サンクスギフト)は、感謝を贈り合うことで社内コミュニケーションを活性化させ、社内文化を醸成でき組織や社内の生産性向上、エンゲージメント向上に寄与するツールです。
大手IT製品レビューサイトでは、プロダクトの機能の豊富さや使いやすさ、サポートの充実度などで評価いただき、複数のカテゴリにおいて満足度No.1を獲得しています。
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THANKS GIFT(サンクスギフト)は、感謝や称賛を伝え合うサンクスカードをはじめ、経営者の思いや従業員のコミュニケーションを活性化させるWeb社内報、組織の課題を把握するための組織サーベイなど、組織づくりを行う上で必要な機能を搭載したプロダクトです。
「THANKS GIFT」でピアボーナスの取り組みを開始しよう
今回は、ピアボーナスサービスの活用事例と失敗事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。
「THANKS GIFT」は、エンゲージメントを向上させる上で重要な理念浸透や社内コミュニケーションを活性化させる、Web社内報やサンクスカードなどの機能を搭載した社内コミュニケーションツールです。
「THANKS GIFT」を活用して従業員エンゲージメントや働きがいを向上させる取り組みを開始しませんか?
ぜひ、サービス紹介資料をダウンロードいただき、ピアボーナスの仕組みとして活用できそうかご確認ください。
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