離職防止ツール導入後の活用事例・失敗事例を紹介

離職防止ツールでは、従業員の離職を防ぎ、定着率の向上を目指します。
定着率を向上させることで、「社内に一体感が生まれやすくなる」「新人教育にかかる手間・コストを削減できる」などのメリットが生まれます。
今回は、離職防止ツール導入後の活用事例・失敗事例などについて紹介します。

離職防止ツールの種類は？

給与や福利厚生などを充実させても離職率が改善しない職場は、オフィス環境や人間関係に問題があるかもしれません。
離職防止ツールを導入することで、「エンゲージメントの可視化」「モチベーションの向上」「コミュニケーションの活性化」などが見込めます。
退職理由として、「会社のために働きたいと思えない」「仕事にやりがいを感じられない」「職場の雰囲気がギスギスしていて居心地が良くない」といった声が聞かれる場合は、離職防止ツールの導入も検討してみましょう。
離職防止ツールは、大きく3つの種類に分類できます。

1つ目は、エンゲージメント測定タイプです。
エンゲージメントとは、従業員の会社に対する貢献意識です。
会社に所属していることに誇りを感じ、会社のために働きたいと思えるようになれば、自然と離職率は低下します。
エンゲージメント測定タイプでは、定期的に従業員にアンケートを実施したり、現在の心境をマークで表現したりすることで、エンゲージメントの可視化を実現します。

2つ目は、モチベーション向上タイプです。
モチベーションとは、仕事に対する前向きな気持ちを意味します。
モチベーションを向上させる方法はいくつもありますが、離職防止ツールとしては、承認・称賛文化の醸成などが挙げられます。
仕事のやりがいは業務内容だけでなく、業務に対する評価でも変わってきます。
「部下をほめる」「お世話になった人に感謝を示す」といった日々のちょっとした行動でも、ツールを活用して見える化することで、モチベーションアップにつながります。

3つ目は、コミュニケーション重視タイプです。
コミュニケーションが円滑でない職場では、人間関係に不満を感じて退職するケースが少なくありません。
テレワークやフレックスタイムなど、働き方が多様化するなかで、コミュニケーションの在り方にも変化が求められています。
対面での会話だけでなく、簡単なアクションで交流できるツールを導入することで、コミュニケーションの活性化が目指せます。

離職防止ツール導入後の活用事例

エンゲージメント測定タイプの活用事例としては、「個人サーベイ」と「組織サーベイ」の組み合わせが挙げられます。
もともとエンゲージメント測定タイプは、従業員の人事労務管理と結びついているものも多く、個人情報を紐づけてエンゲージメントを調査することができました。
そこから一歩踏み込んだのが、組織サーベイの軸を加える活用事例です。
組織としてのエンゲージメントを調査することで、新しい視点で課題を発見しやすくなり、より訴求効果の高い戦略が立てられるようになります。

モチベーション向上タイプの活用事例としては、感謝の気持ちをポイント化することで、ギフトと交換できるような取り組みもあります。
営業のように顧客と接している職種は、日々の業務のなかで「ありがとう」という言葉を受け取る機会が多くあります。
一方、デスクワークが中心の職種では感謝を伝えられる機会が少なく「人の役に立っていない」と感じてしまうことがあるかもしれません。感謝されない仕事にやりがいを見いだせず、退職という道を選ぶこともあるでしょう。
そんなとき、気軽に感謝の気持ちを伝えられるツールがあると便利です。
さらに、感謝の気持ちがポイントとして貯まり、ギフトに交換できることで、新しい楽しみも生まれます。

コミュニケーション重視タイプの活用事例としては、チャット、グループ掲示板、ウェブ社内報などの多角的なアプローチが挙げられます。
1on1コミュニケーションにはチャット、部門単位ではグループ掲示板、会社単位ではウェブ社内報といったように、目的によって最適なアプローチ方法は異なります。
コミュニケーションの活性化を目指すのであれば、従業員が目的によってさまざまな方法を選べるようなツールの導入がおすすめです。

離職防止ツール導入後の失敗事例

エンゲージメント測定タイプの失敗事例としては、データを収集したあと、うまく活用できないケースが挙げられます。
基本的には収集したデータを分析して、エンゲージメントを向上させられるようなアクションを実行します。
けれども、分析方法が定まっていなければ、効果的な戦略が立てられません。
情報だけを集めるのではなく、分析からアクションまでの道筋を明確にしておくことが重要です。

モチベーション向上タイプの失敗事例としては、従業員の負担の増加があります。
たとえば、感謝の気持ちを可視化することでモチベーションアップを実現できたとしても、従業員の負担が増えたことで生産性・業務効率が低下しては意味がありません。
ツールを導入するときは、「ボタンをクリックするだけで感謝を示すことができる」といったように、できるだけ従業員の負担にならないよう心がけましょう。
コミュニケーション重視タイプの失敗事例としては、せっかく導入したツールが従業員に使ってもらえないといったケースが挙げられます。
すでに、メール、ビジネスチャット、ウェブ会議システムなどを導入している企業は、それらのツールとの差別化も必要です。
ツールを導入するだけでなく、「週に一度の1on1ミーティングで使用する」「社内報をオンラインに一本化してアンケートまで実施する」など、具体的な使用シーンを想定したうえで、ツールの選定を行いましょう。

自社にあった離職防止ツールを見つける方法

自社にあった離職防止ツールを見つけるためには、現状の課題を明確にすることが大切です。
エンゲージメントに課題があるのに、コミュニケーション重視のツールを導入しても高い効果は見込めません。
まずは、従業員の退職理由を明らかにして、それを解決できるツールを選びましょう。

今回は、エンゲージメント測定タイプ、モチベーション向上タイプ、コミュニケーション重視タイプの3種類を紹介しましたが、すべての機能が搭載されているツールもあります。
測定・分析・アクションをトータルでサポートしてくれるサービスもあるので、離職率に課題を抱えている企業は、これらのツール・サービスを検討してみてはいかがでしょうか。

離職防止ツールを活用し、従業員が定着・活躍できる組織を作ろう

今回は、離職防止ツール導入後の活用事例・失敗事例などについて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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