理念浸透とは？メリットや方法、ツール、企業事例まとめ

企業理念は、既存の従業員が進む方向を統一させ、従業員エンゲージメントやモチベーションを向上させる他、採用活動におけるミスマッチの減少、社外への自社の存在理由や活動内容を簡単に理解してもらうために役立つものです。

日本や世界で有名な企業も、その企業の独自の色や雰囲気があり、その礎になっているのが企業理念です。
企業理念は、策定しているもののなかなか社内に浸透していないということも少なくありません。
そこで今回は、企業理念を浸透させるメリットや方法、オススメのツール、企業事例などについて紹介します。

理念浸透とは？

理念浸透とは、企業理念を従業員が理解し、企業理念の実現のために実践・行動できている状態のことです。
株式会社ワークポートが2022年に実施した「経営理念（ミッション、パーパス）」が従業員にどの程度理解・共感されているかについてのアンケート調査によると、「転職時に経営理念を重視するか？」という質問に対して、重視すると回答したのは70.2%と、非常に多くの方が重視するものです。
上記の調査からも企業理念は、既存の従業員だけでなく、求職者や社会に対しても影響を与えます。

理念浸透によるメリット・効果

理念浸透によって期待できるメリット・効果を紹介します。

組織と従業員のベクトルを揃えられる

理念が浸透することによって、企業が目指す方向性と従業員が取り組む方向性を揃えられます。
企業理念が無ければ、従業員それぞれが各々で取り組んでしまいますが、企業理念は企業としての方向性を統一できます。

従業員エンゲージメントを向上できる

従業員エンゲージメントを向上させるためには、従業員が企業理念や方向性に共感していることが必要です。
従業員が企業理念に共感し、その背景を深めて浸透することによって、仕事にも積極的に取り組むことができ、従業員エンゲージメントが向上します。

自社に合った人材を採用できる

企業理念が掲げられることによって、その共感度合いによって、自社の組織文化に合うかどうかを判断でき、採用選考における1つの判断基準になります。
従業員に理念が浸透することによって、リファラル採用も活性化し、自社の組織に合う人材を紹介してもらいやすくなります。

組織内への理念浸透における課題、難しい理由

組織内への理念浸透における課題や理念浸透が難しい理由を紹介します。

理念を策定するだけで終わり、浸透向けた活動を行っていない

理念浸透ができていない一番の理由は、企業理念を策定したもしくは既にあるものの、理念浸透に向けた施策を講じていないことです。
企業理念を定めた後に、従業員に企業理念の背景を含めて理解してもらい、企業理念が記憶に定着するような仕組みづくりを行う必要があります。

企業理念の背景までを理解していない

企業理念の言葉自体は覚えているけれども、背景も含めて正しく意味が理解されていないということも起きがちです。
企業理念は短い言葉だからこそ、その背景も含めての意味が分からなければ企業理念はなかなか組織に浸透しません。

理念の意味が曖昧、解釈が難しい

企業理念に使われる言葉が曖昧だったり、解釈が難しい場合は、企業理念が本当の意味で従業員に浸透せず、言葉だけが一人歩きしてしまいます。
企業理念は簡潔に分かりやすくすること、解釈が分かれる言葉はできる限り使用しないことがポイントです。

理念浸透をさせる上でのポイント

理念浸透をさせる上でのポイントについて、弊社の取り組みやノウハウを元に紹介します。

経営理念の意図や意味合いが定期的に会社から発信されている

この経営理念がなぜ生まれたのか、そしてどんなことを意図していているのか。
これが理念浸透している企業であればあるほど、言語化されており、発信も定期的に行っています。

経営理念について従業員同士で話し合う場所が設けられている

当社では毎日、経営理念や行動指針を朝礼の担当が読み、それに対しての自分の考えや想いを語る場所があります。
また担当が語るだけではなく、1日5分間、チーム内でその理念について考えたり、行動指針について自分の考えをシェアする時間を設けています。

常に理念が身近に感じる為にルールブック（ハンドブック）を活用する

当社では200ページ以上になる会社のルールブックが存在します。
これは会社の基本的なルールや原則を記載しているのはもちろん、理念に対しての考え方や行動指針の捉え方など、毎日社員が手に取りとても身近なものとして理念浸透を支える大切なツールとなっています。
また経営理念は社長や役員だけが語るものではなく、働く従業員にも積極的に発信してほしいという想いから、ビジョンリレーや会社に対しての想いをリレー方式でTHANKSGIFT上で運用しており、弊社の成功事例を数多くのクライアント様にも実践して頂いてます。

理念浸透に効果的な施策・方法

理念浸透に効果的な施策・方法のアイディアや例を紹介します。

企業理念の意味や背景について説明する

一番は、企業理念を覚えてもらうというよりも企業理念に込められた思いを正しく理解してもらうことです。
経営陣もしくは人事から、企業理念に込められた思いや背景について従業員全員が集まる機会に説明する、もしくは新入社員の研修の中で説明するなどと、説明する機会を作ることが必要です。

企業理念や行動指針が書かれたカードを身につける

企業理念や行動指針は、何度も見返すことによって記憶に定着し、徐々に浸透していきます。
よくあるのが、企業理念や行動指針を小さいカードにイラスト付きで印刷し、それをネックストラップなどで首にかける方法です。
ふとした時に見返したり、お客様との打ち合わせの中で質問されて説明したりすることで、より強く記憶に定着します。

社内ポータルや社内報の見える場所に記載する

従業員が普段目にする社内ポータルや社内報に記載しておき、無意識にでもその文言が目に入るような仕組みを作ることも効果的です。
サイトを訪問するたびに目に入るところに掲載されていれば、徐々に記憶にも定着していきます。

理念について従業員同士で語る場を設ける

企業理念や行動指針は、人に説明したり議論することによって、自分ごと化されていきます。
企業理念の意味や背景、それに対する自分の考えや思いを人に伝えることで、自分の中でも理念に対する考え方が整理されますし、それを他の人と議論することで、また違った捉え方を知ることができ、企業理念についての理解や認識がより強まります。

理念浸透に成功した企業事例

理念浸透に成功した企業の成功事例を紹介します。

リッツカールトン

リッツカールトンでは、従業員の入社後のオリエンテーションの中で自社の企業理念について深く説明する機会を設ける他、理念を記したカードを持ち歩く、定期的に企業理念についての読み合わせを行うなでお、日常的に企業理念に触れられる環境や仕組みを整えています。
その結果、一流のサービスを提供し、状況に応じて自分の判断でお客様の対応ができるような従業員の育成ができています。

株式会社マイナビ

株式会社マイナビの中の特定のエリア・部署では、企業や仕事に愛着を持たせるためにもワークショップを通じ、自分たちでMVVを策定しています。
また、自分達自身が定めたMVVがより定着するように、従業員がクレドカードや理念ブックを作成して、携帯するもしくは手に届く場所に置くような仕組みを作っています。
その結果、「BEST ENGAGEMENT AWARD2022」でMVPを受賞するなどの成果が出ています。

株式会社ベストライフ

株式会社ベストライフでは、コロナウイルスの影響で従業員間のコミュニケーションが減少し、代表が従業員に会社の思いや考えを発信する機会が減少しました。
そこでサンクスカードのやりとりの中で、日常的に「経営理念」や「行動指針」に触れられる環境を整えました。
サンクスカードと経営理念や行動指針と絡めて送り合う仕組みができたことで、今では明らかに「行動指針」を言え、体現できる従業員が増えたとのことです。

理念浸透に活用したいツール「THANKS GIFT」

THANKS GIFT（サンクスギフト）は、感謝を贈り合うことで社内コミュニケーションを活性化させ、社内文化を醸成でき組織や社内の生産性向上、エンゲージメント向上に寄与するツールです。
大手IT製品レビューサイトでは、プロダクトの機能の豊富さや使いやすさ、サポートの充実度などで評価いただき、複数のカテゴリにおいて満足度No.1を獲得しています。

THANKS GIFTの資料ダウンロードページはこちらをクリックください

THANKS GIFT（サンクスギフト）は、感謝や称賛を伝え合うサンクスカードをはじめ、経営者の思いや従業員のコミュニケーションを活性化させるWeb社内報、組織の課題を把握するための組織サーベイなど、組織づくりを行う上で必要な機能を搭載したプロダクトです。

「THANKS GIFT」で理念が浸透する仕組みを作ろう

今回は、企業理念を浸透させるメリットや方法、オススメのツール、企業事例などについて紹介しました。
理念浸透は、組織において非常に多くのメリットがあり、会社の文化の元になるものです。
企業理念は策定して終わりではなく、そこから浸透させないことには意味がありません。
理念が浸透する仕組みをツールや施策によって作りあげ、より良い組織を作っていきましょう。

『THANKS GIFT』は、その会社の企業理念やスローガンに即したアクションに対して、従業員同士で感謝や賞賛の声掛けを相互で行うことができるサービスです。
『THANKS GIFT』を活用して企業理念やスローガンを浸透させて、従業員全員で同じ方向を向いて取り組める組織を作りませんか？
ぜひ、サービス紹介資料をダウンロードいただき、理念浸透の取り組みに活用できそうかご確認ください。