社員のモチベーションを向上させる7つの施策と3つの事例を紹介

今後ますます人材不足が深刻になることが予想される現在、従業員のやる気を引き出す方法は多くの企業で必要とされています。
そこで今回紹介するのは、社員のモチベーションをスムーズに向上させる7つの施策や大手企業で実施されている具体的な事例を挙げましたので、ぜひ参考にしてみてください。

モチベーションとは？

モチベーションとは、仕事に対する意欲のことです。
仕事を頑張る動機は人それぞれ異なりますが、モチベーションが高い状態の方が高いパフォーマンスを発揮しやすいとされており、モチベーションが低い状態が続いてしまうと、離職に繋がってしまう可能性もあります。

↓モチベーションの意味や投資すべき理由を紹介した記事はこちら↓
モチベーションとは？仕事において下がってしまう要因と上げる方法を紹介

2種類のモチベーション

モチベーションには「外発的動機付け」「内発的動機付け」の2種類があります。
それぞれの意味や特徴を紹介します。

外発的動機付け

外発的動機付けは、外部から働きかけられたことによる動機付けです。
結果を出した際に、社内での評価が上がることで昇給・昇格したり、勤務態度が悪ければ減給や降格するといったことが考えられます。
つまり、正しく行動できれば褒美を与え、間違った行動をすれば罰を与えるという考え方が外発的動機付けです。

↓外発的動機付けの意味やメリットを紹介した記事はこちら↓
外発的動機付けとは？内発的動機付けとの違いやメリット・デメリットを紹介

内発的動機付け

内発的動機付けは、仕事への興味関心や仕事を楽しいと思える気持ち、探究心、やりがいなど、内面的な要因による動機付けです。
行動することが目的となるため、集中力が保たれ自然と質の高い行動を行うようになります。
しかし、実施方法にはっきりとした型がなく、短期的に効果を得にくいといわれています。

↓ハーズバーグの二要因理論について紹介した記事はこちら↓
ハーズバーグの「二要因理論」とは？具体例を交えて紹介

モチベーションを向上させるメリット

モチベーションがアップすることで具体的に下記のような効果があります。

• 仕事への主体性が強くなる
• 結果へのコミットが強くなり、成果が出やすい
• 仕事の生産性が高まる
• チーム内外と積極的に連携を行う
• 知人や友人に自社を勧められる

↓管理職が知っておきたいモチベーションに関する情報についてまとめた記事はこちら↓
モチベーションをアップさせるための方法とリーダーが意識すべきこととは？

モチベーション向上のための7つの施策

それでは早速モチベーション向上のための施策を見てみましょう。
それぞれとても簡単に実践できる内容なので思い立ったときすぐに始められます。もちろん効果も期待できますよ。

明確な目標を設定する

モチベーションを向上させるためにまず必要なのは、社員が何を実現するために働くかという目標の設定です。
当サイトの「企業理念や経営理念の作り方　３つのポイント」でも紹介しているとおり、自社の目標は、理念、ミッション、ビジョンなどで表せます。
これらをしっかりと理解してもらうことで社員の目標も自ずとはっきりします。
さらに個人の達成感を充足させる自己実現の観点から、社員に対して個々に目標を設定することや、社内に尊敬できる人を見つけることを促すのも良いでしょう。

↓目標設定シートの書き方やテンプレートを紹介した記事はこちら↓
目標設定シートとは？書き方のポイントやおすすめのテンプレートを紹介

評価を明確にする

子供のころ両親や先生にほめられた出来事を覚えている方も多いのではないでしょうか。
大人になってもやはり良い評価を得たり感謝されたりするのはとても嬉しいものです。
そこでモチベーション向上のためには、実際の業務においてどのような行動をすれば評価されるのかを明確にすることが大切です。
このとき社員が「ここを見てほしい」と思う箇所も取り入れると、いっそう立体的な評価制度が作れます。
当社の『THANKS GIFT』がたいへんご好評いただいているとおり、評価や感謝の「見える化」はとても重要です。

↓評価方法や評価方法の違いによるメリット・デメリットを紹介した記事はこちら↓
人事評価における相対的評価・絶対評価のメリット・デメリットを紹介

取り組みや成果にインセンティブを設定する

高い目標を設定してそれに向けて努力するのはすばらしいことですが、それだだけではときに息切れしてしまう場合があります。
そのためモチベーションの向上には、より簡易に社員に直接的な利益をもたらす施策も重要です。
オーソドックスな方法としては成果を挙げた社員に臨時ボーナスを支給するといったインセンティブの設定が挙げられますが、勤務時間の設定や裁量権の拡大など個人の自由な働き方を充実させる施策も考えられます。
合わせて、チャレンジできる環境を整え、取り組みにもインセンティブが与えられるとさらに積極性を生む効果があります。

↓インセンティブ制度の導入メリット・デメリットを紹介した記事はこちら↓
インセンティブ制度の導入メリット・デメリット、効果や事例を紹介

キャリアアップなどの将来像を明示する

キャリアアッププランの策定や、出産・子育て・両親の介護などのサポートを充実させるのもモチベーション向上に有効な方法です。
これらを明示することで社員は将来像を描きやすくなり、自分の人生と自社とを一体として考えられるようになります。
キャリアにおいては公平性を、サポート面では個々の社員の生活設計に合わせて選択できるように自由度を高くすることを念頭において、制度設計をしてみてはいかがでしょうか。

↓キャリアパス制度の内容やメリットを紹介した記事はこちら↓
キャリアパス制度とは？メリット・デメリット、企業事例を紹介

ノウハウを共有できる体制を作る

仕事に邁進しようと思っても、人間関係がギスギスしていたり、一部の社員が業務上のノウハウを囲い込んでしまっているような環境ではモチベーションの向上は望めません。
社員同士がお互いに助け合う環境を作ることで人間関係が良好になり、やる気も自然のアップします。
会社が蓄積しているノウハウはそれを必要とする社員が分け隔てなくアクセスできるようにしてください。
ただし、個人の努力によって培ったスキルを強引に開示させるのは控えましょう。

オンとオフを切り替える

オンオフのメリハリは仕事が嫌いになる要素を少なくすることにつながります。
これはこれまで紹介した内容とは位相が異なるチベーション向上へのアプローチです。
ご存知のとおり、若い世代を中心に仕事とプライベートをはっきり分けたいと考える傾向がありますから、そういった希望を叶えることで業務効率や離職率の改善が期待できるようになります。
ワークライフバランスの充実という点からも重要と言えるので、半ば強制的な飲みニケーションを多用してる場合は早急に再考してください。

マネジメントにかかわる人材を育成する

少子化の影響で優秀な人材の確保が難しくなる中、自社で人材を育成するプロセスを確立することは避けては通れない課題です。
モチベーション向上のための施策をスローガンのように壁に貼っておいても効果がありません。
実践的なモチベーションの向上には、社員を引っ張っる現場のリーダーや正当な評価が下せる管理職の存在が必須です。
目に見えるスキルも疎かにできませんが、採用の際に大学のサークルや前職など、集団の中でどういった役割をしていたかを確認すると社員をマネジメントする候補を見つけやすくなります。

↓中間管理職の役割や育成方法を紹介した記事はこちら↓
ミドルマネジメントとは？役割や育成する方法、よくある課題について紹介

モチベーション向上施策 3つの企業事例

社員のモチベーション向上の重要性は企業規模の大小を問いません。ここで有名企業3社の施策を見てみましょう。

株式会社資生堂「カンガルースタッフ採用」

参照：https://www.shiseidogroup.jp/recruit/kstaff/

資生堂は、育児へのサポートとして、小学校3年生までの子供を持つ女性社員に対して勤務時間の短縮制度を取り入れています。
カンガルースタッフは、ビューティーコンサルタントがこの制度を活用しているときにお客様への対応や商品の陳列などを行う職種です。
子育てのために職場を変える必要がないことから離職率の軽減に効果があると考えられます。多くの女性をユーザーに持つ同社らしいモチベーション向上の施策と言えるでしょう。

株式会社伊藤園「伊藤園大学」

参照：https://www.itoen.co.jp/company/jobs/itoen_snap/

伊藤園大学は、社外の優れたノウハウや知識を学んで将来自社を担う人材を育成することを目的としたカリキュラムです。
「学金や受講料は自己負担」「卒業論文の提出が必須」「キャリア形成に受講歴が重要視される」といった設定がなされていることからも、この施策が自社でのキャリアアップを考える社員に特化したモチベーション向上の方法であるのが分かります。1年をかけて課題やグループディスカッションに取り組むという長期継続型なのも特徴的です。

株式会社リクルートホールディングス「Ring」

参照：https://ring.recruit.co.jp/

リクルートが実施しているRingは社員による新規事業の提案制度です。
新しい雑誌の発刊をはじめとして数々の事業がこの制度を通じて誕生しています。
こうした社員と会社の両方の実利がマッチした施策は、非常に高いモチベーション向上の効果を生み出すことが可能です。
例年500件を超える応募があると言いますから、その有用さが実感できるのではないでしょうか。
新規事業の承認には審査があり、そうしたプロセスを社員が見れるのもこの施策の優れた点です。

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社員のモチベーション向上の施策を、一般的に解説される内容から少し違った角度を交えて紹介しました。
従業員が定着・活躍できる組織を作るために、自社の従業員の特徴や強みをしっかりと把握し、それぞれがやりがいを持って仕事を行えるよう、人員配置や教育、社内制度を通じた支援を行いましょう。

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